スマホ向けゲームから爆発的なヒットを飛ばしている『パズドラ(パズル&ドラゴン)』だが、その勢いはいつまで続くのか――。

 10月29日にゲーム会社のガンホー・オンライン・エンターテイメントが発表した2013年12月期の第3四半期決算(1〜9月)は、根強いパズドラ人気に支えられ、経常利益は前年同期比でなんと28倍の686億円。まさに破竹の勢いのように見える。

 だが、浮き沈みの激しいゲーム業界ゆえに、3か月ごとに業績を追わなければ変化が捉えにくい。

 エース経済研究所アナリストの安田秀樹氏に分析してもらったところ、売上高の8〜9割を稼ぐパズドラ人気に陰りが見え始めていることがうかがえる。

「4〜6月の売上高は437億円で営業利益は265億円、7〜9月は売上高416億円、営業利益は234億円と、四半期ベースの伸び率は徐々に落ちています。7月にアンドロイド版でのアップデートに不具合が生じたこともありますが、その要因を除いてもそろそろ国内ではピークアウトが見えてきた印象を受けます」(安田氏)

 株価もピーク時の半分の水準になっていることを考えても、パズドラの次を早く当てなければ「一発屋」で終わってしまいかねない。そんなことは当のガンホー幹部がいちばんよく分かっているはずだ。森下一喜社長は雑誌のインタビューでこんなことを話している。

<パズドラはこれからも長く続くように育てますが、一方で新しい価値も生み出さないといけません。パズドラの成功体験にハマらず、縛られず、次のものを考える>(『アスキークラウド』2013年12月号より)

 強固な経営基盤を築くという意味では、二の矢、三の矢は放っている。ガンホーの会長である孫泰蔵氏がソフトバンクの孫正義社長の弟という浅からぬ縁もあり、4月にソフトバンクの連結子会社になった。

 また、10月にはソフトバンクと共同出資でフィンランドの大手スマホ向けゲーム会社、スーパーセルを買収すると発表した。心強い後ろ盾がいることでガンホーの経営基盤は盤石かと思いきや、内情はそうでもないらしい。

「ソフトバンクは赤字を抱える米携帯会社のスプリント・ネクステルを連結対象に加えるので、マイナス分を相殺する意味でガンホーは必要なパートナーでしょうが、ガンホーにとってみたら大きなメリットはありません。スーパーセルの買収もソフトバンク対ガンホーの出資比率は8対2なので、ガンホーの収益取り込みは限定的といえます」(前出・安田氏)

 パズドラで1つ85円と大事な収益源となっているアイテム課金のシステムを、別のタイトルでさらに単価を上げる方法もあろう。だが、森下社長は課金重視のビジネスモデルを良しとしていない。

「グリーやDeNAの課金システムが崩壊して業績を落とす中、森下社長はあくまで“ゲーム屋”を自認して、子供から高齢者まで遊べるゲームづくりにこだわっている。そのため、課金はできるだけ低い単価でたくさんのユーザーに遊んでもらう戦略を貫いている」(業界関係者)

 そんな安心感が国内累計2000万回を超えるダウンロード回数につながっているのは事実だろう。

 今後は『ニンテンドー3DS』(任天堂)向けに課金を伴わない『パズドラZ』を投入(12月)するなど、家庭用ゲーム機市場でもシェアを伸ばしていこうとするあたり、ゲーム屋の心意気は伝わってくる。ならば、ますます「パズドラに変わるヒットタイトルを開発して、自ら国内外に売っていく必要がある」(安田氏)はずだ。

 8月にゲーム開発者向けのカンファレンスで基調講演に立った森下社長は、「ヒットの方程式 やっぱ、ない」「つまらなかったら創り直す! ちゃぶ台返しだ!!」などと開発ポリシーを披露して会場の笑いを誘っていたという。

 パズドラを超えるヒット作へのプレッシャーを受けながら、ガンホーがどこまで業績を維持できるか、注目したい。