大企業、公務員は医療保険いらず! 「付加給付」で高額療養費がもっと安くなる!

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もし、あなたが福利厚生が充実している大企業の社員。もしくは、公務員である場合は、「付加給付」の有無を調べてみましょう。医療費がもっとお安くなるかもしれません。そして、「付加給付」があれば、医療保険は必要ありません。

高額療養費も付加給付

大企業や公務員の加入している組合には、法律で決められた健康保険の保障に加えて、独自の保障を上乗せする付加給付があるところが多いのです。

例えば、ある組合では、医療費の自己負担限度額が2万円となっています。一般所得者であれば、本来の高額療養費は80,100円+αですが、付加給付があれば、たったの2万円を負担するだけでいいのです。しかも、高額療養費は、自分で申請するのが原則ですが、大手企業の組合健保は会社が計算して自動的に払い戻してくれ手間も省けます。

傷病手当金も付加給付?

さらに、傷病の付加給付のある企業もあります。傷病手当金法定の給付は、日給の3分の2で最長1年6ヶ月ですが、日給の85%を最長3年間給付といったケースもあります。

出産一時金まで付加給付?

出産育児一時金は、子どもひとりにつき39〜42万円ですが、ある大手メーカーでは、子どもひとりにつき65万円の一時金が給付されます。

その他にも、差額ベッド代、長期入院お見舞金なども給付されるケースも有ります。

なんてうらやましい! まずは、自分の会社にも付加給付の制度がないか確認しましょう。もし、勤務先の健康保険に付加給付があれば、民間の医療保険に加入する必要はありません。加入しているなら、ささっと解約しましょう。

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