4月までの上昇がすごかっただけに高値つかみをした人も多そう…。


1位 ニコン(東1・7731/100株)

スマホ台頭でカメラ事業が創業以来の難局かも。底打ちに時間が必要。

国際優良企業として名高いニコンの主力製品はカメラ。銀塩フィルムからデジカメへの移行には理想的な形で乗れたが、今回はスマホが難敵として立ちはだかる。将来、一部のマニア以外はデジカメを買わなくなる時代が来る可能性さえある。投資家はスマホ時代のニコンの将来像を求めるが、満足のいく答えは提示されていない。超優良企業ほど投資家の心に黄金期の記憶が根強く残るため、株価の底打ちは遅れがちだ。為替が再び円高に傾く前に、処分してはどうだろう。ニコンのスマホへの対抗策がはっきりしてから買い直しても遅くはない。

2位 東京エレクトロン(東1・8035/100株)

半導体関連は敬遠。好財務も成長シナリオ不足

半導体製造装置で世界3位。リーマン・ショック後の営業赤字からは立ち直ったが、最盛期のような勢いと驚異的な高利益率を取り戻すことは容易ではないだろう。この銘柄に限らず、日本での半導体関連産業は全体として斜陽に向かっている感がある。製造業の中でも最も移り変わりの早い業界だけに、昔の感覚で株価だけを見た割安感で買うのは避けたい。新規投資するなら、会社が成長シナリオを全面的に書き換えてからでも十分間に合うだろう。有利子負債ゼロに加えて利益剰余金も豊富なので、できることは多い。

3位 大日本住友製薬(東1・4506/100株)

主力品の特許切れで、今が一番厳しい局面かも

準大手製薬メーカー。医療機関向けが売上高の大半を占めている。今期は会社予想を若干下回る業績を見込むアナリストレポートも出ており、悪材料は株価にひと通り織り込まれたようだ。短期的な値上がり益を狙った投資には向かないが、長期的にはiPS細胞技術を利用したガン治療などにも注目したい。親会社の住友化学が三菱ケミカルホールディングスのような持ち株会社になる可能性が指摘されており、TOB(株式公開買い付け)候補銘柄のひとつでもある。剰余金が豊富なので、海外の創薬会社買収となれば株価が刺激されそう。

4位 三井住友トラスト・ホールディングス(東1・8309/1000株)

アベノミクス推しなら買い、アンチなら売り

不動産分野で信託業界随一の住友信託銀行と、年金運用に強い中央三井信託銀行が経営統合してできた金融持ち株会社。株価上昇と地価下降トレンドの終了で5月にかけて急騰したが、その後は上値の重い展開を強いられている。金融緩和政策で活性化する株式と不動産に強い収益体質なので、アベノミクスの成否はこの銘柄に表れるとみる市場関係者も多い。公的資金を完済して経営の自由度が増したため、これから攻めの経営が鮮明になってくるとともに、自社株買いや増配など株主への利益還元も充実してくるだろう。

5位 東芝(東1・6502/1000株)

NAND型メモリーと社会インフラで他社をリード

半導体産業が軒並み苦戦する中、高い技術を必要とするNAND型フラッシュメモリーが好調を持続し、他社との“格”の違いを見せつけている。日立製作所と並んで発電プラントなど社会インフラにも強く、収益に大きく貢献している。会社全体の長期戦略として、アジア勢との競争の激しいテレビなど家電事業をどう位置づけるかに注目したい。円安も今期の収益を底上げしており、為替レートが現在の水準で横ばいとなれば、来期には増配に踏み切る可能性がありそうだ。子会社の東芝テックや東芝プラントシステム、東芝機械の動向にも注意。

6位 旭硝子(東1・5201/1000株)

円安は原料高にもなり、増益ペースは緩やか。