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トレンド総研は18日、子供を持つ母親を対象に実施した食料自給率と食の安全に関する調査結果を発表した。それによると、母親たちの約9割が食料自給率を「上げるべき」と考えていることがわかった。

同調査は、2013年8月8日〜12日の期間にインターネット上で行われ、12歳以下の子供を持つ23〜54歳の既婚女性500人から有効回答を得た。

まず、食料自給率への関心度を調べたところ、「日本の食料自給率に対して関心がある」人は73%、「日本の食料自給率は低いと思う」人は93%に上った。続いて、「日本の食料自給率の今後」について尋ねると、約9割に当たる87%が「上げるべき」と回答した。

農林水産省の発表によると、2012年度の日本の食料自給率(カロリーベース)は39%。しかし、今回の調査では正解の「約40%」を選んだ人は16%にとどまり、食料自給率に対する関心は高いものの、正確な知識を持っていない人が多いことが明らかになった。

次に、食料自給率向上のために効果的だと思う取り組みを選んでもらったところ、「地産地消を心がける」が93%で最多。以下、「国産の野菜を優先的に利用する」と「国産の穀物を優先的に利用する」が同率の92%、「旬の食材を食べる」が91%と続いた。

一方、食料自給率向上には寄与しない「大豆を使った和風の調味料を利用する」について71%が効果的だと考えていたほか、効果的な「ご飯をお代わりする」が45%と過半数を割るなど、向上策について十分な理解が進んでいないことが判明した。

子供が生まれてから、食品の選び方が変わったと答えた人は88%。子供の安全のためには「国産食品」を選ぶべきだと考えている人は73%だった。

食品を選ぶ際、「安全」と「価格」のいずれを重視しているかとの問いに対しては、「安全重視」が59%、「価格重視」が41%。他方、「金銭的な制約を考慮しなければ、もっと食の安全性にこだわりたい」とした人は98%に上り、理想では安全を重視しているものの、経済的な理由で実践できていない人が大勢を占めた。

安全な食品を選べている自信が「ある」人はわずか1%で、「どちらかと言えばある」人も16%にとどまった。また、安全性という観点から、自身の食品の選び方を100点満点で評価してもらったところ、「100点」は500人中2人、平均点は「62.2点」だった。

残留農薬など"食の安全"を脅かす情報により、「不安を感じた」人は79%。具体的には、「放射性物質」が45%、「化学物質」が30%、「輸入食品」が29%などとなった。

(御木本千春)