方向性の見えにくい相場展開が続いているが、今後の相場の中心となるのはどんな銘柄か。カブ知恵代表・藤井英敏氏は、人材関連銘柄の中でも「テンプホールディングス」(東証1部・2181)に注目している。

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 秋以降、相場の中心になるのは、アベノミクス第3の矢「成長戦略」関連であることは疑いようがない。特に注目されるのは「雇用流動化」に向けた規制緩和だろう。成長産業への人材の流動化を進めるために、参院選前は世論に配慮して踏み込めなかった解雇規制の緩和も、参院選の大勝で一気に進展する可能性が高く、そうなれば「人材」関連銘柄が動意づくのは必至の情勢だ。

 そうした中で、人材業界2位のテンプホールディングスは、傘下にテンプスタッフやインテリジェンスなどを抱える“総合デパート”で、人材流動化銘柄のど真ん中といえる。

 今年4月に買収した人材派遣大手のインテリジェンスホールディングスが加わったことで3位のパソナグループを大きく引き離し、首位のリクルートを追撃する態勢を整えつつある。

 特にインテリジェンスは「DODA(デューダ)」ブランドの人材紹介サービスや「an」などの求人広告を手がけるほか、中国での日本企業向け人材紹介で業界トップの実績を持つ。いずれもこれまでテンプが手薄だった分野であり、そのシナジー効果は大いに期待できるところだ。

 また、グループ内に米国の大手再就職支援会社ドレーク・ビーム・モリン(DBM)から国内で唯一ライセンスを有する日本DBMも抱え、解雇規制の緩和によって再就職支援のニーズが高まり、業績拡大の追い風となるのは間違いない。株価は1年で2倍はもちろん、相場になれば5倍になっても不思議ではない。

※マネーポスト2013年秋号