日本生産性本部の「レジャー白書」によると、2012年ゴルフ場の市場規模は前年を1.2%下回り9110億円。20年前の1992年(1兆9610億円)に比べ半分以下だ。こうした中、「人気低迷とともに割に合わなくなってきた」(関係者)といわれているのが、ゴルフツアーのスポンサー企業だ。
 「ゴルフの場合、冠スポンサー名がツアー名となる。テレビ中継やスポーツニュースなどで社名が連呼され、さぞ費用対効果が期待できそうなものですが、運営費の負担に加え社員をボランティアとして派遣するケースもあり、毎年スポンサー企業内で撤退が検討されるツアーも少なくないのです」(ゴルフ誌記者)

 そのため、ツアー運営サイドからすればスポンサー企業の存在はありがたく、不祥事を起こそうとも、代わりのスポンサーが見つかる可能性が薄いことから、運営サイドからお断りすることは現状ではない。放置すれば、ゴルフ自体のイメージダウンに繋がる可能性があるにもかかわらずだ。
 「昨年12月、景品表示法違反を消費者庁から指摘されたVanaHの『VanaH杯KBCオーガスタゴルフトーナメント』は8月29日から、御曹司が外国カジノでグループ会社の資金を使い込んだ大王製紙の『大王製紙エリエールレディスオープン』は11月21日から、何事もなかったように開催される。他にも、問題企業を例にあげればきりがない。女子ツアーの場合、女子プロが招待客を接待するキャバクラ状態の前夜祭がスポンサー企業のお偉いさんの目的でもあり、過剰な“スポンサー様様”状態も目を覆うばかりです」(同)

 ゴルフ人気が回復しない限り、運営サイドもプロゴルファーも、スポンサー企業に振り回される日々は続きそうだ。