調整局面が来ても心配無用。迷うことなく買い増しでいこう!
最近のあまりに激しい株価変動に、ちょっとついていけないと思う投資家も少なくはないだろう。これはヘッジファンド中心に機関投資家も参加して、先物市場に巨額の資金をぶち込んでいるからだ。だが、そんな?先物ころがし〞など放っておけばいい。いかに彼らが巨額資金で相場をもてあそぼうと、孫悟空がお釈迦様の手のひらの上で飛び回っているようなものだ。


上昇相場では調整や値固めを繰り返しながら相場の腰を強くしていく

5月下旬から6月にかけて、日本株市場は大荒れとなり、長期金利も不安定な動きを見せた。だが、こんな下げは大きな上昇相場の調整局面にすぎない。いつの上昇相場でも幾度となくスピード調整や値固めを繰り返しながら、相場の腰を強くしていく。言ってみれば竹の節みたいなもので、竹が大きくしなやかに伸びていくには欠かせないステップである。

それにしても、マーケットは過剰反応しすぎだ。調整局面にすぎないのを三重四重に大騒ぎしている。それが、やたら株価の暴落を大きくしてしまう。そのあたりを洗い出してみよう。

まずヘッジファンドだ。昨年11月の終わりに株が上昇に転じた当初は、日本株に密着してきた一部のヘッジファンドが即座に買い反応した。それが年末までに約1兆円の買い越しとなった。

年が明けて株価上昇のスピードが増し、世界中のヘッジファンドが日本株市場になだれ込み始めた。

ヘッジファンドの買いポジションが高まるほど、ドテン売りのマグマも膨れ上がり、ちょっとしたことが引き金となって、今度は株価を一気に売り崩して値ザヤを取ろうとする。それが5月23日の日経平均株価が1100円を超す大幅な下げとなった。

第2に、機関投資家が先物市場を多用するようになってきたことだ。個別株投資のポートフォリオを構築する代わりに、日経平均先物などを買うことで日本株投資としている。そして、相場が下向くやドサッと先物を売ってくるので、それだけ株価の下ブレが極端になってしまう。

第3に、機関投資家が先物などで日経平均株価の指数取引にウエートを置き、個別株のリサーチが手薄となってしまったこと。個別銘柄よりも、マクロ指標を追いかけては瞬発力よく、マーケットの動きについていこうとする。

そうなると彼らの日本株への投資スタイルはどんどんマクロ連動型となる。どの機関投資家も新しい統計数字が発表されるや、そのまま指数先物の売買に直結させ、個別企業の業績動向など、まったくおかまいなしだ。

丁寧に個別株投資しているのであれば、たとえマクロ経済で大きな悪材料が出ても、全然違った展開となる。しかし、先物を駆使した株価指数取引では、同時かつ同一方向の株価形成にならざるをえないのだ。

現物株が大きく下がったなら、ここぞと買いを考えればいいだけのこと

もうひとつ。日本にはまともな長期投資家がほとんどいない。逆に、ひたすら相場を追いかけては株式投資としている人が大半である。儲かりそうな株なら何でもよく、とにかく値動きの軽い銘柄に、いち早く飛び乗る人たちだ。そんな彼らが神経をとがらせているのが日経平均株価の動向。株価が上昇すると、相場に乗り遅れてはなるまいと判断し、大慌てで買ってくるのだ。

逆に、日経平均株価が下がったというだけで「これは大変だ。売らなければ!」の反応を示す。たとえ、それが先物を力任せに売り崩しただけであっても、「もう日本株は買えない」となってしまう。

投資なんて「安く買って、高くなるのを待って売る」だけのこと。先物主導だろうと、現物株が大きく下がったのなら、ここぞ幸いと買いを考えればいい。ところが、ほとんどの投資家が浮き足だって逃げを図るばかり。そういったヘナチョコ投資家が多いから、先物で売りを仕掛ける連中にとっては笑いが止まらないわけだ。