スマートフォン（スマホ）市場でシェア首位を走るサムスンだが、どうやらアジア地域では赤信号が灯っているようだ。最近は日本だけでなく中国でもシェアを落としており、韓国では危機感が広がっている。

韓国メディア国民日報によると、米調査会社Strategy Analyticsは26日、4−6月期の世界スマートフォン市場で、サムスン電子のシェアは33.1％を記録したと発表した。2位のアップル（13.6％）より2倍以上、スマホを販売したことになる。

一見すると順調そのものと言えるが、中国を始めとするアジア地域では、今後、状況が変化する可能性が高いという。そのもっとも大きな要因と見られているのが、アップルが中国向けに販売を予定している「iPhone5C」の存在だ。iPhone5Cは、iPhone5Sの廉価版とされ、価格も2~3万円ほど安くなると見られている。中国では安価なスマホ機種がシェアを伸ばしており、アップルはiPhone5Cを通じてシェア奪還を図ろうということのようだ。

実際、米モーガンスタンレーが行った中国の携帯電話利用者2000人を対象に行ったアンケート調査では、iPhone5Cに対する好感度は高く、中国でシェアトップを維持するサムスン製品の代替製品になる可能性は高いという。

サムスンの関係者は、「徹底した現地化戦略と、選りすぐりのラインナップで中国市場に確固たる地域を築いている。サムスンからのシェア奪還は簡単ではないだろう」と強気だ。しかし、日本では、ドコモが冬商戦向けの重点商品からサムスン製品を除外する方針とされ、韓国国内でも以前のような善戦は期待できないのではないかとの見方も出ている。日本と中国で点滅する赤信号は、スマホ市場の王者サムスンにどのような影響を与えるのだろうか。

・参照：文化日報

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