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最近のユーロ圏では、景気の底入れを示唆する経済指標が見られるようになっています。先頃発表された7月の製造業景気指数は、景況感の分かれ目である50を2年ぶりに上回ったほか、2013年4-6月期のGDP成長率は前期比+0.3%と、2011年7-9月期以来7四半期ぶりにプラスに転じました。これらの経済指標の持ち直しは、ユーロ圏が景気後退を脱したことを裏付けるものと考えられます。

一方で、ユーロ圏の株式市場は、昨年の半ば頃から回復基調にあるものの、日米など他の先進国株式市場に比べ、依然として出遅れ感が強い状況です。株価バリュエーションは、7月末時点のPER(株価収益率)で12.5倍と、米国の15.3倍と比べ、割高感はないと考えられます。また、欧州企業の4-6月期決算発表では、全体として3四半期連続の2ケタ減益が続いたものの、約半数の企業が市場予想を上回る決算を発表しました。

ユーロ圏の株式市場が今後も上昇基調を続けるには、景気指数やGDP成長率のように、ここ数年冴えなかった指標が継続的に改善するかどうかが焦点になると考えられます。それに加え、今後も市場予想を上回る企業決算が相次いだ場合、ユーロ圏の株式市場は再び投資家の注目を集め、上昇の勢いを増す可能性があると考えられます。

(※上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。)

(2013年8月16日 日興アセットマネジメント作成)

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(日興アセットマネジメント)