いま、郊外のみならず街中にも溢れるドラッグストアは、「何でも揃う」が当たり前。医薬品はもちろん、化粧品、食料品、日用雑貨、酒やタバコまで売っている。昔ながらのクスリ屋さんのイメージからは程遠く、ほとんど“コンビニ化”していると言っていい。

 その勢いは出店数にも表れている。日本チェーンドラッグストア協会のまとめによれば、全国のドラッグストア総店舗数は1万7144店(2012年度)。5万店規模のコンビニから比べれば大きな勢力ではないものの、ここ10年以上、着実に右肩上がりで伸びてきた。

 ドラッグストアが食料品や日用品を扱うメリットはどこにあるのか。流通アナリストでプリモリサーチジャパンの鈴木孝之氏が解説する。

「ドラッグストアの稼ぎ頭は、なんといっても約4割もの粗利益が出る一般医薬品の販売。その儲けを支えに、食料品や日用品をコンビニよりも2〜3割値引きして特売することで、薄利でも集客力を上げようという戦略なのです」

 コンビニ客を奪うには、エリア毎に細かい商圏人口をカバーする出店規模の拡大が欠かせない。そこで、巨大な郊外店よりも都心部で店舗面積を小さくした「コンビニ型ドラッグストア」が誕生しているというわけだ。

 7月に業界2位のサンドラッグがJR総武線の小岩駅近くに「サンドラッグCVS(コンビニの略)」をオープンさせたのも、その一例だ。店内には弁当類の惣菜をはじめ、いれたてコーヒーやATMまであり、コンビニ業態との垣根はまったくないどころか、クスリを売っている分だけドラッグストアのほうが便利に思える。

 前出の鈴木氏は、今後もドラッグストアのコンビニ化が止まらないと見ているが、その理由のひとつに「高齢化」を挙げる。

「最近は地方だけでなく都会の高齢化も進み、買い物の行動半径はどんどん狭くなっています。ドラッグストアが食品や日用品を拡充することで、お客さんはあちこちでいろんなものを買い回らなくて済む。ワンストップショッピングで買い物の利便性はさらに高まるのです」(鈴木氏)

 だが、コンビニ業界もドラッグストアの侵攻を静観しているばかりではない。医薬品を販売する条件である「登録販売者(有資格)」の紹介を行ったり、医療機関の処方箋を受け付ける調剤薬局と提携してコンビニ併設薬局の出店拡大を目論んだりと、業容拡大に余念がない。

 コンビニでもっとも医薬品や処方薬の取り扱いに積極的なのはローソン。すでに調剤薬局大手のクオールと組んで調剤薬局併設型コンビニを20店以上展開。2014年3月末までに100店舗出店の目標を掲げる。また、ファミリーマートも全国各地の調剤薬局計6社とFC契約を結び、地域ごとに小さな薬局を束ねて新業態店舗の開発を急いでいる。

 もちろん、ドラッグストアも業界首位のマツモトキヨシをはじめ、調剤薬局事業への参入は珍しくなくなった。一般医薬品のネット販売が解禁されたことで、それよりも効き目の高い処方薬の取り扱いを巡る争奪戦が始まっているのだ。

 実は、ドラッグストアやコンビニが調剤薬局を囲い込んでいるのは、次のビジネスモデルをも見据えているからに他ならない。

「店舗立地も飽和状態になる中、ゆくゆくは生活必需品の宅配事業に加え、登録販売者や薬剤師によって一般医薬品・処方薬も届けるサービスが広がれば、地域医療を担うインフラとして主役に躍り出ることができます。これは高齢者ニーズと結びつく確実なマーケットとなるだけに、コンビニもドラッグストアも今から布石を打っています」(鈴木氏)

 現在、国内コンビニ市場は約10兆円。一方、ドラッグストアは約5兆円と半分だが、調剤薬局の市場も約5兆円あり、併せればコンビニとほぼ互角になる。ドラッグストアがどこまで医薬品を武器に巨大なコンビニ業界を脅かすことができるか、目が離せない。