日経平均の日足チャート(6カ月)。緑が5日、赤が25日、青が75日の移動平均線(出所:株マップ)

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急落によるポジション整理がさらなる下落を呼ぶ

 東京株式市場は5月23日の急落後の余震が断続的に発生し、下値不安が強まっています。6月のSQ(特別清算指数)が接近し、強気のポジション(先物買い、プット・オプション売り等)を組んでいた投資家のヘッジ、敗戦処理が続いていることが主因でしょう。

 また、SQとは関係なく、今回の急落で追証絡みのポジション調整を余儀なくされている信用個人も多いと観測され、そのような売り圧力が相場全体を押し下げています。

 また、デリバティブ組に関しては、6月3日夜間立会から適用される225先物1枚当たりのSPAN証拠金額が、これまでの66万円から96万円に引き上げられます。デルタをロングに傾けている投資家で投資資金に余裕がない投資家は、先物価格の下落とSPAN証拠金引き上げのダブルパンチを浴びることになり、ポジション整理に動かなくてはなりません。

 さらに、信用評価損益率は前週末のプラス2.09%から5月24日時点でマイナス5.19%と、日銀が「異次元金融緩和」を決めた4月第1週以来7週ぶりにマイナスに転じ悪化しています。このように、個人信用の手の内は劇的に悪化したのです。

 ちなみに、5月24日申し込み時点の信用取引の買い残高は3兆1010億円で、前週比2329億円増です。金額ベースでの増加は7週連続で、2007年12月以来、5年5カ月ぶりの高水準に積み上がったのです。将来の売り予約の買い残がここまで積み上がって、かつ、評価損益率が悪化しているのですから、そう簡単に買い残の整理がつくとは考え難いですね。

 一方、24日時点の裁定買い残(期近・期先合計)は前週比3785億円減少し、3兆9357億円でした。減少幅は3月8日の4230億円以来、約2カ月半ぶりの大きさで、残高が3週ぶりに節目の4兆円を下回ったことはポジティブ材料です。ただし、前週17日時点の裁定買い残は07年3月以来約6年2カ月ぶりの高水準だったことを考慮すると、当面は裁定解消売りが出て、指数の下落ピッチが加速し易い状況が続く公算が大きいとみておく必要があるでしょう。

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