なぜヤフーのマリッサ・メイヤーは、ネットポータルに回帰するのか

ヤフーのマリッサ・メイヤーCEO。今年のWIREDビジネスカンファレンスにて。

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抜け目のないマリッサ・メイヤーが、ヤフーでいかにして事業の選択と集中を進めていくかについては、彼女のCEO就任以来、さまざまな議論が交わされてきた。しかし最近になって、実は彼女が目指しているのは選択と集中ではなく、事業領域のさらなる拡大とインターネットポータルとしてのヤフーへの回帰だということが、徐々に明らかになりつつある。



ヤフーが積極的に進めている数々の企業買収が、そのことを物語っている。同社は今年に入ってから、4月には英国の高校生が開発したニュース自動要約アプリ「Summly」を3,000万ドルで買収（日本語版記事）。また5月には「Tumblr」を11億ドルで買収することも発表していた（日本語版記事）。そして先週には、オンライン動画配信サーヴィス「Hulu」の獲得競争にヤフーが名乗りを上げたことも報じられていた。



ヤフーのサイトでは、いまでも映画情報から株価予想からニュース速報、検索エンジン、ゴシップニュースまで、さまざまな情報が提供されている。それでも、同社がさらに新分野への拡大を進めようとしていることが、最近の動きからは読み取れる。



このヤフーのような事業領域の拡大に向けた動きは、同社だけに限ったことではない。グーグルやフェイスブックなど、他の大手ウェブ企業各社でも同様の動きを見せており、次々と生まれてくるスタートアップ各社のなかにも、こうした大企業へ事業を売却するところが多い。テクノロジーの進歩によって、ソフトウェアやウェブサーヴィスの開発コストが下がり、そのためにヴェンチャー企業が単独で事業をしやすくなっていることや、特定の機能に特化したモバイルアプリが広く利用されるようになっていることを考えると、こうした一部の大企業への集中は不思議なことにも思えてしまう。



ネットポータルという存在、そしてその肥大化は、しばらく前まで時代に逆行する動きと見られていた。1990年後半には、一カ所にさまざまな情報源やサーヴィスが存在するポータルサイトが繁栄していた。しかし、それもいまとなっては大昔の話。ベーシックなインタラクティヴ機能しかないウェブサイトを開発するにもたくさんのコストがかかっていた時代の話で、幅広いサーヴィスを展開できるのは豊富な資本を持つ大手ウェブ企業しかなかったという当時の状況によるものだ。



少し後になると、今度は「未来のウェブサーヴィスは、ある目的によりフォーカスしたものになる」とする考えが広まった時期もあった。その代表が検索に特化したGoogle.comのようなサイトで、実際、マリッサ・メイヤーは同社のミニマリズムの番人とも言うべき存在であったとされている。



ヤフーで続いた事業領域の拡大に対して、懸念を示す声が同社内から上がったこともあった。2006年には、ブラッド・カーリングハウスという幹部が記した、いわゆる「ピーナッツバター・メモ」が有名になったこともあった。このメモは、事業領域の拡大しすぎた当時のヤフーを薄くピーナッツバターを塗ったトーストに喩えたもので、「われわれはピーナッツバターを薄く塗るように、あらゆる事業に少しずつ投資しており、どこにも焦点を絞っていない。われわれには集中した、揺るぎないビジョンが欠けている」などと記されていた（ただしカーリングハウス氏は後にこの発言を撤回した上で、当時のヤフーのほんとうの問題は、情熱と起業家精神の欠如だったと訂正した）。



ウェブの潮流がある目的に特化したアプリに流れ、ヤフー自身もシンプルさやミニマリズムで知られるメイヤー氏をリーダーに据えたにも関わらず、同社がいまになって究極のポータルサイト実現に向けて舵を切ったのは、いったいなぜだろうか。また、選択と集中のモデルとも言われたグーグルが、ソーシャルネットワークからウェブメール、オンラインマップ、動画共有サーヴィス、スマートフォンやOS開発まで、手を広げ続けるのはなぜなのか。



この背景には、現代におけるもっとも重要な情報（特にオンライン広告の出稿主が欲しがる、個人の趣向やモバイル端末の利用動向に関する情報など）が、一部の大手企業だけに支配されている状況がある。つまり、そういう大規模な事業者にならないかぎりは、事業に必要なデータの獲得・蓄積もままならないということだ。

グーグルのことを考えてみよう

ここでグーグルのことを考えてみよう。検索サーヴィスからスタートした同社は長い間、自社のウェブページや電子メールサーヴィス、あるいは外部のウェブサイトにキーワード広告を掲載する事業から、ほぼすべての収入を稼ぎだしていた。次に、今度はフェイスブックが台頭し、個人のプロフィール情報や趣向の情報など、さまざまなソーシャルデータに基づいた広告を販売し始めた。この事業もビッグビジネスになった。さらにアップルがiPhoneをリリースしてからは、モバイル広告も巨大ビジネスとなっている。



ソーシャル広告やモバイル広告は、グーグルのキーワード広告を脅かすものとなっただけではない。グーグルはこうした新しい分野から締め出されることにもなった。実際にグーグルはフェイスブックのソーシャルデータには触れさせてもらえず、またiPhone経由で収集されるユーザーの位置情報やSiriの検索データにもアクセスできない。ユーザーのIPアドレスや電子メールアドレス、クリックしたキーワード、ブラウザやOS情報など、一部の情報はオンライン上で無料で共有されたが、ソーシャル・モバイル両分野の情報へのアクセスは閉ざされた。だからこそ、グーグルは自らSNSを開発し、モバイルプラットフォームを作ったというわけだ。その結果は、現在のところ良し悪しだが、少なくとも何もないよりはましといえる。



いっぽう、特定の目的に特化したサーヴィスを提供するスタートアップ各社も、グーグルと似たようなジレンマに直面している。たとえば、リアルタイムの交通渋滞情報などをクラウドソースの力で提供するイスラエルのウェイズの場合、ユーザーにはウェイズにとって価値のある情報（デモグラフィー情報や買い物に関する嗜好に関する情報など、高値で広告を売るためのもの）を同社と共有したいと思うインセンティブがない。その結果、ウェイズがフェイスブック、グーグルの両社を相手として、事業売却に向けた話し合いに入ったことは、すでに伝えられている通りである。このどちらかと組むことができれば、ウェイズにはすぐにマネタイズの道が開けてくる。フェイスブックあるいはグーグルがすでに保有する膨大なユーザー情報を、自分たちのアプリとつなげることができるようになるのだから。



ここでヤフーに話を戻そう。誰もが知っているとおり、ヤフーには全世界を支配するFacebookのようなソーシャルネットワークはない。Google+のようなまあまあのサーヴィスすらない。だから、ヤフーはさまざま場所（FlickrやYahoo Mail、Yahoo Financeなどなど）に分散するユーザーの情報をかき集めなくてはならない。また、新たなサーヴィスを追加することで、このユーザー情報の蓄積をさらに拡大させることへのインセンティヴもヤフーにはある。Tumblrには、若くてコンピューターに詳しいユーザー層がどんなことに関心を持っているのかがわかる貴重な情報がある。またSummlyには、モバイル端末のユーザーが関心を持つニュースについての情報がわかるデータがある。今後Huluの獲得に成功すれば、同サーヴィスの契約者がどんな番組を好むかなどに関する知見を手に入れられることだろう。そして、こうした情報源はヤフーの広告配信先としても役立つことになる。