日経平均株価は、短期的には「売られ過ぎ」の状態に

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5月30日の東京株式市場は、日経平均株価が前日比▲737.43円の13,589.03円と、ほぼ1ヵ月ぶりの安値で取引を終えました。5月23日の日本株式の急落以降、不安定な相場環境が続いていた中、前日に欧米株式市場が下落したことや、円相場が1米ドル=100円台に上昇したことなどが下落の主な要因となりました。また、午後に入り、株価指数先物の売りが膨らんだことから、現物の株式も連動して下げ幅を拡げました。特に、日経平均株価への寄与度が高い銘柄が急落したことで、TOPIX(東証株価指数)が前日比▲3.77%であったのに対し、日経平均株価は同▲5.15%と大幅安となりました。

最近の株式市場の変動率の大きさを考えると、市場が落ち着きを取り戻すにはしばらく時間を要するとみられます。しかし、下図の「日経平均株価と同指数の25日移動平均線との乖離(かいり)率」に着目すると、本日までの下落によって、日本株式は「売られ過ぎ」の水準に入った可能性があることには注目すべきでしょう。日経平均株価と同指数の25日移動平均線との乖離率は、一般に、乖離率が大きくプラスになると日経平均株価が「買われ過ぎ」、乖離率が大きくマイナスになると「売られ過ぎ」の状態にあることを示します。5月30日の終値をもとにした乖離率は、マイナス5.7%と、相対的に低い水準となっていることから、市場の落ち着きとともに、一旦は反発に向かいやすい状況にあるとみられます。あくまで過去の経験則ではあるものの、こうした数値に注目している投資家も多いことから、今後の短期的な株価動向を予測する上で、参考になるのではないでしょうか。

(※上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。)

(2013年5月30日 日興アセットマネジメント作成)

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