今週木曜日、5月30日に締め切りを迎えるメガネトップ(7541)のMBO(経営陣買収)。果たしてTOB(株式公開買付け)は成立するのだろうか。

 今回は創業者一族によるMBOであるが、特徴的なのは投資ファンドが介在しないこと、表面上の買収プレミアムが非常に低いことである。

 投資ファンドが関与する場合は、最終的にファンド持分の売却先を確保しないといけないので、再上場、あるいは他社への売却が将来的には起こると想定されるが、今回のように投資ファンドが関与しないということは、将来的に再上場をしない可能性が高いと思われる。

一般株主の過半の応募があればMBOは実施される

 今回のMBOの成立要件であるが、買い取り株数の下限を設定しており、それを超えるとTOBは成立する。

 この下限株数は少しややこしい計算を経て設定されているので詳細は省略するが、一言でいえば創業者一族以外の一般株主が有する株式の過半数を下限株数として設定している。つまり、一般株主の過半数の同意(TOBへの応募)があれば本MBOは成立する。また買い取り株数に上限は設けていないので、応募してきた株式はすべて買い取るということになる。

 ということは、MBOの成否は一般株主の過半数が応じるかどうかということになる。同社の上位10株主のリストを見てみると、創業家や持株会以外の株主はほとんどが信託口座となっており、実際に誰が株式を保有しているかは分からない。また、最近では外資系のファンドが株式を保有していることも判明しており、MBOが成立するか非常に興味深い。

メガネ業界、メガネトップを会計情報をもとに分析してみる

 メガネ業界と言えば、最近はJINSのジェイアイエヌ(3046)がブルーライトカットや花粉症用のメガネなどで躍進している一方、メガネスーパー(3318)のように投資ファンド傘下で経営再建を図るところもあるなど、非常にバラエティに富んでいる。

 今回は、最近出版した新刊「合わせて学ぶ会計&ファイナンス入門講座」で紹介した会計分析の手法を用いて、メガネ業界、およびメガネトップを共著者の田中慎一氏が分析し、私が担当するMBAの授業でゲスト講師として解説をしてくれた。その内容を紹介しつつ今回のMBOも意味合いや成否について考えてみよう。

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