美人レポーターと学ぶ「株式投資」(11)--この半年の相場は”バブル”だった?

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皆さん、こんにちは! フィスコリサーチレポーターの三井智映子です。

ここ半年ほど日経平均株価は上がり続けてきたわけですが、今の市場の過熱感について懸念を示す方も増えてきていますね。

例えばゲーム関連株など、爆上げしてファンダメンタルズから想定される適正水準を大幅に上回っているといえる株式もあり、銘柄によってはちょっとしたバブル? という感じもします。

今回は皆さんもご存知のバブル経済について説明して参りたいと思います。好景気・不景気の話をする上で、必ずと言っていいほど出てくるのがバブル経済! バブルというのは、イギリスのサウス・シー・バブルを語源としています。はじけて中身のないバブルのような経済を連想させることからバブル経済という表現が定着したようです。

資産価格が実体経済から大幅にかけ離れて上昇する経済状況のことを指し、持続不可能な好況というわけです。投機が過熱して資産価格が急騰します。実際の資産価格とファンダメンタルズ価格の差といえます。実際の価値より高い値段がついてしまう状態ということですね。価格は需給のバランスといえますから、例えば五千円のチケットをみんなが欲しがっていて、オークションなどで十万円になったらその差額がバブル、といえます。

バブルというのは十万円で買った人が二十万円で転売できたり…と、みんなが欲しい欲しい! と押し寄せるような状態です。しかしそのチケットの人気が下がらず景気が上がったら十万円が正当な値段になるかもしれません。人気が下がって千円になったらバブルが弾けた! といえます。

バブル、というと日本人は不動産バブルやジュリアナ東京、1991年に起こった日本のバブル崩壊を想像するのではないでしょうか? 泡のように弾けたバブル崩壊のあとの就職氷河期や土地価格の下落、失われた10年を思う方もいらっしゃるかもしれません。

日本での昭和末期から起こった1985年〜1990年ごろのバブルは、プラザ合意以降の急速な円高と、輸出企業などの円高不況に対処するためにとられた大規模な金融財政政策が要因だといえます。日本は輸出に依存するのでなく内需拡大により経済成長させようとしたわけですが、金利が下がって借りなきゃ損! という状態になったことから余った資金が不動産や、株、ゴルフ会員権、贅沢品などに流れていき、価値以上に価格が上昇してしまったわけです。

また、2000年頃に起きたITバブルでは、インターネットってすごい! そういうことをやっている会社はこれから伸びるに違いない! と期待が先行して株価が急上昇しましたが期待ほどではないかも? と急激に値下がりし、バブルがはじけたということです。

有名な世界恐慌もバブル崩壊です。第一次世界大戦後のアメリカで空前の経済的繁栄を見せ、一般投資家の投資熱で市場が過熱し株価が上昇しましたが、1929年の暗黒の木曜日の大暴落によって、バブルは崩壊しました。最近ですとアメリカのサブプライムローン問題も不動産バブルの一種です。

ではこれからの日本でバブル崩壊を起こさないためにはどうしたらいいのでしょうか?

今の日本でバブルが起こる条件に当てはまっているかと言いますと、

その国の経済全体として金が余っている、いわゆる金余りの状況であること→金融緩和によりお金は余ってくる可能性がある



投機ブームが一定期間継続すること→一般投資家による投資も増えて、日経平均株価も上がっている



特定の投機対象に対して値が上がり続けるという神話が生まれる→ここがポイント!



自分でこれが将来的にも伸びて行くのか、実際の価値と価格が乖離していないかをきちんと判断していく必要があります。

それぞれが中身のある投資をしていけばバブル崩壊は防げるのではないでしょうか?