ペット関連市場、前年比0.6%増--ドッグフード縮小・キャットフード拡大

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富士経済は27日、2012年の国内ペット関連市場の動向を取りまとめた「2013年 ペット関連市場マーケティング総覧」を発表した。調査方法は、同社社員による面接やヒアリングのほか、社内データを活用した。調査期間は2012年12月〜2013年3月。

ペット保険について見ると、2012年の契約件数は前年比19.3%増の73万3,570件。なお、インターネット経由の申込みの場合、必要性を感じて自ら調べて加入する飼い主が多く、契約継続率も高いという。

ペット関連市場は前年比0.6%増の4,011億円。このうち、ペットフード市場については、ドッグフードが縮小したのに対し、キャットフードが拡大した。ペットの高齢化や小型化により1食当たりの消費量が減っており、大容量タイプの需要が減少。一方、プレミアムフードは順調で、2012年の市場は前年比0.7%増の583億円となった。このほか、グルメタイプ、猫用機能性フード、療法食、ナチュラル志向タイプなどが増加している。

ペットケア用品市場では、室内飼育率の上昇でトイレ用シーツと猫砂の需要が増加。イヤークリーナー、デンタルケア用品なども小幅ながら拡大が続いている。

ペット生活用品市場では、買い換え需要が低迷し、首輪やケージは縮小。他方、ペットカートは5〜10万円の高価格製品が好調で、キャリー(カート含む)市場は前年比7.4%増の36.1億円となった。また、自動給水器は参入企業の増加により大幅に伸びた。

今後については、イオングループのペット事業への本格参入により、市場に大きな変化が起きると見られるほか、改正動物愛護管理法の施行による影響も懸念されている。

同社は併せて、ペットオーナーに対してペットの飼育状況などを尋ねたインターネット調査を実施。調査対象は、15歳以上の男女1万人(ペット飼育状況調査)、および15歳以上の犬・猫オーナー各300人(犬猫飼育状況調査)。調査期間は2013年2月22日〜25日。

それによると、ペット飼育率は前年比2.3ポイント減の34.5%。主なペットの飼育率は、犬が同0.3ポイント減の16.2%、猫が同0.5ポイント減の11.0%となった。

ペットの生態購入ルートを見ると、犬オーナーはペットショップが39.7%、友人・知人からの譲り受けが24.9%、ブリーダーからの直接購入が16.5%。一方、猫オーナーは拾ってきたが40.7%、友人・知人からの譲り受けが30.5%と費用が発生しないルートが多く、ペットショップは12.0%、ブリーダーからの直接購入は3.1%にとどまった。

ペットサロンサービスの利用率は63.1%で、半数以上の犬オーナーが外部施設を利用していた。施設別では、ペットショップが24.1%、ペットサロン専門店が20.6%、動物病院が15.9%となった。