世間の賃金が増えても業種によって大きな格差が? 主要33業種の給料事情から読み解く知られざる傾向

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僕らの給料は上がるのか?
アベノミクス前の傾向を分析

 この記事を読んでいるあなたがもし、これから就職活動を始める、あるいは転職を考えているとしよう。その際、何を重視して会社を選ぶかと言えば、?仕事内容(キャリア)、?給与、?職場環境(人間関係)、?会社の将来性(安定性)、?労働時間のどれかまたは複数を挙げる人が大半――いや、ほとんどだろう。

 実際、「今の仕事の何が不満か?」「転職を考えている理由は何か?」に関する調査の結果をいくつか見てみると、選択肢のつくられ方に差異はあっても、大くくりにすればこの5項目に当てはまる選択肢が上位を独占している。

 と同時に、最近よく耳にする「ブラック企業」という言葉の背景にある長時間労働も、何も今にはじまった話ではない。

 翻って、本シリーズは「僕らの給料は上がるのか?」に答えることを目的の1つにしている。

 そこで今回は、上記の命題を検討するための前提知識として、アベノミクス以前、すなわち2012年秋以前の段階で、給与の高低・増減の実態が業種によってどの程度違っていたのかを明らかにしておきたい。

 元にするデータは、2012年夏時点における各社の最新の有価証券報告書をベースに、株式会社ゼブラルが作成したもの。加えて、定性的な比較、検証のために『日本の統計-第16章 労働・賃金」(総務省統計局)も、参考データとして用いることにする。

 なお、業種区分は、上場企業のための株式業種分類としても使われている以下の33業種である(表1参照)。

 また、これら33業種それぞれに含まれる社数と従業員数は表2のようになっている。

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