今買って儲かる「大型株20」&「小型株20」を大公開!

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GW明けの5月7日、日本の金融緩和継続に米国経済の回復期待が加わり、ついに1万4000円台を回復した。こうした強気相場の中で、まだ買える株があった。テーマに乗って確実に上がる大型株と大幅な上昇が見込める小型株について、スゴ腕アナリストたちへのアンケートなどからそれぞれ20銘柄をピックアップした。

大型株は金融緩和での強含む展開、
ついに突破した1ドル=100円も追い風!

 安倍首相誕生が起爆剤となって始まった昨年秋からの大相場。今後の株価上昇を牽引していくのも、やはりそのド真ん中の関連銘柄であると考えるのが自然なようだ。まず、大胆な金融緩和が絶好の追い風となるのが銀行で、多くのプロがメガバンクをはじめとする金融セクターのさらなる株価上昇を見込んでいる。

 そして、「金融緩和が資産インフレを発生させる可能性が高い」と見るのが株知恵の藤井英敏さんで、引き続き不動産セクターに注目。デフレ脱却期待で主要都市の地価が下げ止まり、今後は上昇が期待される。それに伴って、「所有不動産の含み益が膨らむ企業も注目されそうだ」とフェアトレードの田村祐一さんは読む。

 さらに、「近い将来の物価上昇と消費増税が意識されるにつれて、個人消費も刺激される可能性が大」と語るのはフィナンシャルリサーチの野尻美江子さん。

 マーケットコメンテーターの岡村友哉さんも「株高がもたらす資産効果で、高額品の消費需要が喚起されつつある」と指摘。消費税アップ自体は消費に逆風だが、引き上げまでの1年間は逆に駆け込み需要の期待ができるのだ。

 また、以前から注目されてきた国土強靱化政策も、いよいよ今年度から実施される。「期待先行で買われた建設株などに再びスポットが当たり、業績回復も伴って理想買いから現実買いに移る」(フィナンシャルリサーチの深野康彦さん)。しかも、「東京五輪開催が決まれば高速道路などの補修・改修も本格化。東北復興を含め、国土強靭化の動きが加速する」(ラジオNIKKEIの和島英樹さん)。

 無論、1ドル=100円を突破した急激な円安も依然として重要なキーワードだ。「日本の輸出企業は円高局面でも利益が出せるように事業改革を図ってきており、その成果と円安が相乗的に輸出企業の業績を押し上げる要因となる」とフェアトレードの平山修司さんは指摘する。

 一方、東証と大証の統合にも意外な投資チャンスがあると指摘するのは、マネーパートナーズの藤本誠之さん。「NMB48のメンバーが自動的にAKB48に昇格するようなもの。TOPIX参入で大証に単独上場している銘柄をインデックス投信が機械的に買い、それらの株価上昇が期待される」

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