過去の売買動向からみる日本株式の上値余地

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5月10日の株式市場では、日経平均株価が大幅に反発し、約5年4ヵ月ぶりに14,600円台を回復しました。米国の労働市場の改善に加え、国内投資家の外債買い越しが確認されたことから為替市場で1米ドル=101円台前半まで円安が進み、企業収益の好転期待が強まりました。

日経平均株価が力強く上昇する中、価格帯別累積売買高(下図)からは、日経平均株価がさらなる上値余地を期待できる好位置に入ったとみることができます。過去の経験則によると、相場の上昇局面において、「売買が多かった価格帯」は、戻り待ち売りや利益確定の売りが出やすく、株価が上回りにくい価格帯として、また、「売買が少なかった価格帯」は、戻り売り圧力などが比較的少なく、株価が上昇しやすい価格帯として意識されています。そして、現在の日経平均株価は、「売買が多かった価格帯(13,000-14,000円処)」を上回り、「売買が少なかった価格帯(14,500-16,500円処)」に位置しています。

最近の景況感の改善や円安の進行などを背景に、国内景気や企業業績の先行き見通しは改善傾向にあります。加えて、海外投資家による日本株式の買い越しが続いていることなどから、日本株式の先高感は強まっています。これまでの上昇が急ピッチであることや、株式相場の過熱感を示す指標も多くなっていることから、短期的には相場が調整する可能性も考えられますが、価格帯別累積売買高の面での好位置を活かし、日経平均株価がその価格帯を駆け上がるような上昇となることが期待されます。

(※上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。)

(2013年5月10日 日興アセットマネジメント作成)

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