日本生産性本部が今年の新入社員を対象に実施した意識調査結果によると、海外勤務に前向きな新入社員の割合が3年連続で半数を上回ったことが分かった。

 「海外勤務のチャンスがあれば応じたい」と回答した新入社員の割合は55.0%で、設問を開始した2011年(54.3%)、2012年(54.5%)とほぼ同じ水準だった。

 男性(54.8%)、女性(55.0%)による違いはないが、勤務先企業の規模を見ると、従業員数300人未満は46.6%、300人以上は56.5%で10ポイントの差がついた。

 海外勤務に応じたいとする理由は、「視野を広げたい」(39.4%)、「国内では経験できない仕事に挑戦したい」(26.3%)、「キャリア形成に役立たせたい」(17.5%)が多かった。

 転職についての設問では、「今の会社に一生勤めようと思っている」とする回答が過去最高だった昨年(60.1%)から4.6ポイント減の55.5%で、過去3番目の高い水準となっている。

 調査は、3〜4月に実施された日本生産性本部の新入社員研修等に参加した1931人から回答を得た。

日本選抜から世界選抜へ 転換進む人材マネジメント〜グローバルリーダーの確保を急ぐ資生堂と三井物産の取り組み
外国人の新卒採用本格化〜高まる外国人の採用比率、新興国市場で活躍できる人材を獲得
人材採用の専門誌が評価する「人材コンサルティング会社」

日本人材ニュースHRN」は人材採用・人材育成の人事専門誌です。