ホンダ、スマートフォンアプリを使った渋滞抑制技術の実験結果を発表

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本田技研工業は21日、渋滞抑制技術に関する公道実験をインドネシアで実施し、渋滞発生を遅らせる効果と燃費を20%以上向上させる効果を確認したと発表した。

同公道実験は、2012年9月から2013年2月にかけてインドネシア高速道路運営会社の子会社であるPT. Jalantol Lingkarluar Jakartaが管轄する「Ulujami-Pondok Ranji」高速道路(ジャカルタ)にて実施された。

同社では、渋滞は交通流の乱れから発生するため、一台一台の車両が周囲の車両と同調した走行を心掛けることで渋滞が抑制される、という考えの元で同実験を実施。

ドライバーが周囲の車両と同調した走行をしているかを、スマートフォンのディスプレイの色の変化によって確認できるアプリを開発し、インドネシアの公道で使用した。

同アプリは、車両の加減速変動のパターンをモニターし、渋滞の発生につながる走行であるかを判断することにより、周囲の車両と同調した走行をサポートするとのこと。

また、渋滞を抑制するだけでなく、安全性を向上するとともに、自車だけでなく周囲の数百台の車両の燃費を向上させる効果が期待できるとしている。

実験では、スマートフォン搭載の車1台を使用した単体型と、複数の車にスマートフォンを搭載し、クラウドサーバ経由で同調した走行をアシストする通信型の2方式を検証。

単体型での渋滞発生遅延時間は平均3分、最大6分、通信型では平均4分、最大6分という結果になったとのこと。

燃費は、単体型で20%、通信型では22%向上したという。