人気ネット証券の個別銘柄売買代金データ(通常は非公開!)直近6カ月分を集計してみたら、ぶっちぎりの1位はシャープ!ランキング上位100社の適正な株価を診断付きで一挙公開


83位 日本航空(東1・9201/100株)

米国ボーイング787型機の故障続発が大きな打撃となっている。昨年9月の再上場時に買った投資家は逃げ遅れた形となっており、株価が上昇すると大量の売りが出てきそうだ。

84位 オリエンタルランド(東1・4661/100株)

入園者数が順調に増加している中、今年は30周年を迎え、記念イベントや新アトラクションの設置などで、さらに集客威力を発揮するだろう。PER、PBRからはやや割高感があるかもしれない。

85位 四国電力(東1・9507/100株)

売り上げを原子力発電に頼っている比率が大きいため、原発再稼働が決まった場合は業績へのインパクトも大きい。火力発電の燃料費アップにより、コストからすると今期は最も厳しい局面か。

86位 太平洋セメント(東1・5233/1000株)

セメント業界トップで、安倍政権による公共事業拡大が最大の追い風。セメント値上げの一方で設備更新・廃棄などによってコストがかさむため、最終利益の伸びはそこまで大きくないかも。

87位 セブン&アイ・HD(東1・3382/100株)

小売業の宿命で、消費税アップは鬼門になりやすい。一部店舗での衣料品販売の不振など、未解決の経営課題は少なくない。コンビニの新規出店もさすがに限界が近く、海外に活路を見いだせるか。

88位 京セラ(東1・6971/100株)

日本を代表する優良電子部品会社だが、パソコン向けの不振を埋めて太陽電池関連事業を伸ばしてきた。だが、電力買い取り単価が引き下げの見通しで急ブレーキがかかることになりそうだ。

89位 日立建機(東1・6305/100株)

世界中の鉱山や工事現場で同社製の大型建機が大活躍している。ただ、中国部門の販売回復が遅れ気味のため、これまでのような高成長から安定成長に移行する場面にさしかかっている。

90位 サンリオ(東1・8136/100株)

欧米など海外でのライセンス収入で手堅く稼ぐ収益構造ができ上っている。ただ、売上高はまだリーマン・ショック前の水準に届いていない。さらなる拡大シナリオを見せてほしい投資家は多いだろう。

91位 楽天(JQ・4755/100株)

主力事業であるネット通販が右肩上がりの成長を続け、この分野では、パソコンでもスマホでも他社を圧倒している。海外展開にも積極的で、今後の海外企業買収に注目したいところだ。

92位 いすゞ自動車(東1・7202/1000株)

資源国・新興国向けに大型トラックの好調な販売が続いているが、株価は好業績を反映し、そこそこ妥当な水準まで来ている。上昇速度が下がると利食い売りが上値を圧迫しやすい場面だ。

93位 オリックス(東1・8591/10株)

脱デフレと金融業界の活性化という政府方針に合致する銘柄だ。超低金利の長期化で資金調達コストは極限まで低下しており、同社のビジネスモデルにとってはこれ以上ない好環境かもしれない。

94位 第一生命保険(東1・8750/1株)

PER50倍超は割高圏。株主は海外企業買収など積極的な経営を望んでいるが、会社側は慎重なスタンスをとっているように映る。同じ金融セクターなら銀行株に軍配が上がりそうだ。

95位 ブリヂストン(東1・5108/100株)

世界的な自動車販売の拡大と天然ゴム市況の下落で、来期の業績も期待できそうだ。ただ、株価は好材料を先取りして早々と上げてきたため、今後の上昇スピードは緩やかになるかもしれない。

96位 OKI(東1・6703/1000株)

日経平均採用225銘柄の中で、単価が最も安い株という不名誉なポジションに置かれていたが、ここに来て円安進行など環境の大幅な好転により、最も上値余地の大きい銘柄になった。