「リーマン・ショック」を起点にみえるもの〜主要株価指数と主要通貨の動き

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2008年9月の米国大手投資銀行リーマン・ブラザーズの破たん(リーマン・ショック)以降、世界中に連鎖的に拡大した金融システム不安などを背景に、世界の主要株式市場では記録的な株価下落が続き、世界経済は1929年の大恐慌以来といわれる景気後退に陥りました。

しかしながら、その後、各国の大規模な景気刺激策や金融緩和の実施などを受け、世界各国の経済成長率は2010年にかけて回復し、株式市場もその回復を反映するように、新興国株式を中心に持ち直す動きが強まりました。

それ以降、欧州債務問題に対する懸念や世界景気の先行き不透明感の高まりから、世界の株式市場が大きく下落する局面はあったものの、足元では米国を中心とした世界景気の回復傾向を受け、多くの国の株式市場は、リーマン・ショック前を上回る水準となりました。

主要株式市場の中で回復が遅れていた日本株式も、3月第2週末にリーマン・ショック前の水準を回復しました。

こうした主要各国の株式市場の回復は、世界の市場を繰り返し襲ってきた危機の嵐を乗り越えてきたことの証であり、資本市場の強さを示すものの一つであると考えられます。

世界の中には楽観的な市場ばかりではなく、また、懸念材料がないわけではありませんが、世界経済の規模が今後もさらに拡大していくと見込まれる中、その拡大をあらわすように株式市場の躍進が続くものと期待されます。

(※上記は過去のものであり、将来を約束するものではありません。

)為替市場においては、近年、金融不安などで市場の緊張が高まる局面で円が買われる傾向が続きました。

日本は、世界中に資産を持つ「世界最大級の純債権国」であり、「世界有数の経常黒字国」であることから、日本円が比較的安全な通貨として注目されたからだとみられます。

特に、リーマン・ショック後や、欧州債務問題に対する懸念が強まった2011年には、多くの通貨に対し円の独歩高が進みました。

しかし、市場の緊張が緩和される局面では、各国の通貨は各国の経済動向や金利水準などを反映した動きとなっており、足元の世界的な景気の回復傾向は、各国通貨の追い風になっているものとみられます。

加えて、最近では、日銀による追加の金融緩和の思惑などが円安につながっているほか、経常収支の黒字額の縮小など、日本の構造的な変化が円売り材料となっていることを考えると、各国通貨高・円安傾向がさらに進行する可能性も考えられます。

(※上記は過去のものであり、将来を約束するものではありません。

)(2013年3月12日 日興アセットマネジメント作成)●日興アセットマネジメントが提供する、マーケットの旬な話題が楽に読める「楽読」からの転載です。

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