家庭の水の備蓄、震災直後よりもペットボトル2本減 -キリンビバレッジ調査

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キリンビバレッジは27日、全国の小学生の子どもを持つ母親800名に対し実施した「震災後の水分補給とストックに対する意識調査」の結果を公表した。

同調査は、2月1日から5日にかけて、全国の小学生の子どもを持つ30歳から49歳までの母親800名に対してインターネットアンケートで実施した。

東日本大震災から半年後の2011年夏に比べ、常にミネラルウオーターを備蓄している人のストック量は2リットルのペットボトル換算で2本近く減り、同調査では7.91本となっていることがわかった。

また「ミネラルウオーターの備蓄をしていない」という家庭は49.3%あり、震災前より減ったものの、現在でも半数近くいることがわかった。

備蓄品の中で、最も期限切れを起こしていたのは昨年と同様で「水」という結果になり、14.8%の人が経験していた。

一方、期限切れした水は1人あたり777.7円と昨年よりも404.4円減少しており、大量のストックを一度に無駄にする人は少なくなりつつあるようだとしている。

現在、東日本大震災前よりも水の備蓄と消費が増えたという人にその理由をたずねたところ、およそ95%が「災害時の備え」と回答した。

その割合は年々高まる傾向にあり、ライフラインとしての水の重要性が認識されていることがうかがえたという。

同社のWEBサイトでは、災害時に備えた家庭での水や食材などの内容や適正な備蓄量を確認できる「スマートストックチェッカー」を開設している。