いざという時に売却しにくい住宅の特徴

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住宅購入で心配なのが、やはりいざという時に家が売りやすいのかどうかということです。

空き家になりやすい家とは、新しく住む人がいない、つまり売りにくい家ということです。

そこで「平成21年度・空き家実態調査」から、どのような家が空き家として報告されているのか確認してみましょう。

■現状、空き家の所有者は7割が個人名義の所有物現在の空き家は、7割以上が単独個人名義の所有物であることがわかっています。

また所有者の年齢は60歳以上という空き家がもっとも多く、56.5%となっています。

また空き家になっている家の所有者の世帯は、親と子どもか夫婦2人である傾向が多いです。

■駅から1キロ離れている空き家になりやすい家が駅からどれ位離れた場所にあるのかという調査では、全体の45.5%が1キロ以上離れているケースともっとも多くなっています。

また500〜1キロ以内が35.3%、500メートル未満が18.6%です。

駅から近い場合賃貸利用できる可能性があるため、空き家になりにくいことが伺えます。

■賃貸として提供しているが、借り手がいないケースがほとんど空き家になっている家の、およそ80.9%が賃貸住宅として提供していると回答しています。

つまり賃貸で提供しているのに借り手がいないため、空き家のまま放置されているということです。

賃貸で住宅を提供しようと考えている方は、空き家になる可能性も踏まえて考えてみる必要があるといえるでしょう。

■東京では、15〜30平方メートルの空き家率が高い空き家になっている家の床面積で、どの位の広さのものが多いのかという調査では、東京で空き家になっている44.4%の家が15〜30平方メートルのものだそうです。

15〜30平方メートルといえば、ワンルームのアパートやマンションに多い面積です。

シングル向け住宅購入の場合には、注意が必要かもしれません。

■これから空き家率がもっと増える可能性も今後、世帯数は2015年をピークに減っていくという予想がされています。

日本の人口は減少傾向にあるものの、核家族化が進むことで世帯数は増える傾向にあったようですが、それもピークに達しつつあるようです。

世帯数が減ると、空き家率もどんどん増えてくる可能性があります。

空き家率がもっと増えれば、賃貸需要のバランスが崩れ、今よりも家賃やその他の条件が引き下がる可能性もあります。

つまり売却したい時に希望している価格で売れない、また賃貸で提供した時にも思ったほど収入がとれない可能性も増えてくることが予想されています。

住宅購入の際は、不動産価格が値下がりしにくい物件を選ぶことがこれからは重要視されてくるといえるかもしれません。

ただ、値下がりしにくい物件がどんなものなのかは、なかなかわかりにくいものです。

まずは賃貸住宅の情報などで、築年数がたっても家賃相場が高い家とはどのような家なのかを確認してみるところから、始めるとよいかもしれません。