電通が2月21日、国内の総広告費と媒体別・業種別広告費を推定した「2012年(平成24年)日本の広告費」を発表し、総広告費は前年比3.2%増の5兆8,913億円でリーマンショック後5年ぶりに前年実績を上回った。媒体別では、ロンドンオリンピックなどで好調だった「衛星メディア関連広告費」が同13.7%増で大幅に伸び、業種別では、「自動車・関連品」が同26.9%増で全体をけん引。全体的に、前半は東日本大震災の反動により好調だったが、後半は景気後退のあおりを受けて減少傾向となった。

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 マスコミ四媒体の広告費は2兆7,796億円で震災前の水準を上回り、広告出稿は活性化。媒体別は「衛星メディア関連広告」の伸びが大きかったが、しばらく前年割れの続いた「雑誌広告費」が前年実績を0.4%上回る2,551億円になった。女性誌をはじめ男性誌やミセス誌など9ジャンルで前年を超え、特に、アラサー世代女性向けの「BAILA(集英社)」や「女性・母・妻の3役」を提唱する30代女性向け「VERY(光文社)」の広告集稿が前年比30%以上の伸張を達成。一方で、スマートフォンやタブレット端末の普及などから、20代前半の女性をターゲットにした「CanCam」「JJ」などは部数・広告集稿ともに低調となった。このほか、堅調に推移している「インターネット広告」は、一般広告主・通販広告主がECに参入するケースが増加傾向で、食品・化粧品・ファッション・アパレルを中心に今後も幅広い業種への拡大が見込まれるという。

 なお業種別は「自動車・関連品」を筆頭に、スマートフォンサービス・衛星放送・ウェブコンテンツが増加した「情報・通信」、通信販売が伸びた「流通・小売業」、単行本や趣味専門誌が好調だった「出版」など、21業種中16業種で前年超えを達成。「ファッション・アクセサリー」は前年比7.6%増で、3年連続のプラス成長になった。