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大学は“氷河期”へと向かっている。国立社会保障・人口問題研究所によると、2002年に約150万人だった18歳人口は12年に約120万人へ落ち込み、さらに30年には約100万人まで減少するという予測だ。少子化で“市場”が縮小するなか、大学側が“売り上げ”を維持するには大学進学率を高めるしかないが、進学問題にくわしいコラムニストのオバタカズユキ氏は「非現実的」と手厳しい。

「30年には大学進学率を70%まで引き上げなければ、現在の大学定員枠は埋まらない。高校生の進学率は専門学校なども含めるとすでに約70%で飽和状態だ。しかも、日本経済の先行きは楽観できない。収入が減れば親は学資を捻出できなくなり、大学生の就職難もますます深刻になるだろう。費用対効果を考え、大学に進学しないケースがむしろ増えていく可能性もある」(オバタ氏)

現在、国公立大学では、東大を頂点とした旧七帝大(北海道大、東北大、東大、名古屋大、京大、大阪大、九州大)が、ヒエラルキーをもって君臨している。私立大学では早稲田、慶應を双璧として、関東では上智、MARCH(明治、青山学院、立教、中央、法政)、関西では関関同立(関西学院、関西、同志社、立命館)といった有名校がベスト大学の上位グループを占めている。ただし、少子化が進んでも、この構図は基本的に10年後も20年後も変わらないというのが大方の見方である。その理由の1つが“人脈”だ。

有名大学を見渡すと、共通点に気づく。辛口の大学論で知られる経済評論家の島野清志氏は、「一流大学、有名大学には総合大学、歴史の古い大学が多い。そうした大学の人脈は量も質も違う」と分析する。学生数が多ければ、社会で活躍する卒業生も多くなる。さらに注目すべきは歴史の重みだ。学生数が同じでも、創立100年の大学には、創立10年の大学に比べて10倍以上の卒業生がいる。歴史が古い大学ほど、有力者も多く輩出している。

社会に出てから“コネクション”のありがたみが身にしみた人は少なくないはずだ。就職でもビジネスでもコネが成否を左右する。「地縁、血縁に次いで影響力のあるコネが大学の同門。一生ついて回ることが本音ではわかっているから、誰もが学歴にこだわる」(島野氏)。

一流大学、有名大学に人気があるのは、学生が優秀で社会的評価が高いからだけではない。卒業生の人脈という“資産”も得られ、社会で成功する確率が高くなるからだ。それゆえ、有名大学は新しい優秀な人材を集め続け、人脈はますますグレードアップしていくわけだ。

■意外にお買い得! 人脈豊富な日大

大学の実力に、人脈が密接にかかわる具体例を紹介しよう。

オバタ氏は「早稲田と慶應を比べると、慶應のほうが伸びるだろう」と言い切る。理由は慶應の校友会である「三田会」の存在だ。「三田会の団結力には舌を巻く。先輩が仕事はもちろん、私生活の面倒まで見てくれ、結婚相手を紹介してくれるケースさえある。まさに家族ぐるみ、一生の付き合いだ」(島野氏)。

中堅ランクの日東駒専(日本、東洋、駒澤、専修)では「日大がおすすめ」(島野氏)。マンモス校の代表格で伝統があり、校友会組織もしっかりしている。恵まれた人脈を生かせるせいか、上場企業の社長、役員の数でも一流大学に引けをとらない。偏差値のわりに“お買い得”な大学なのだ。このことから、同じ偏差値の大学なら、総合大学、歴史の古い大学を選んだほうがいいといえそうである。

女子大が意外に健闘しているのも人脈を武器にしているから。

「女子大OGはまとまりがよく、就職も熱心にバックアップしてくれる。とりわけ、管理栄養士や保育士などの専門職には強い」(オバタ氏)。お茶の水女子大、日本女子大、東京女子大、津田塾大といった歴史ある名門女子大は依然、根強い人気だという。「ブランドのある女子大はむしろ、今後も共学化には踏み切らないのではないか」(島野氏)。そのほかにも、伸びが期待されている大学を挙げてみよう。

「MARCHでは、大学ぐるみで就職支援に力を入れている明治大、立教大が頭一つ抜け出てきた。明治大は公務員試験や資格試験にも強い。立教大はミッション系ながら堅実なイメージで、卒業生への評価も高い」(島野氏)MARCHに次ぐランクでは、成蹊大が注目株。島野氏は「小規模とはいえ総合大学であり、若者の人気スポットである東京・吉祥寺にキャンパスがまとまっている。学力にも定評がある」という。総合大学ではないが、ミッション系名門校である国際基督教大学(ICU)も見逃せない存在で、オバタ氏は「学費が高いため、人気はいまひとつだが、少人数制で教育水準が高い。語学に強く、卒業生の実績もある。小粒ながら一定の評価を得ていくだろう」と見ている。一方、総合大学、単科大学にかかわらず、手に職をつけられる大学も、長引く不況で人気をキープしそうだ。

1つは国家資格が取得できる大学・学部。とりわけ就職や開業に直結する“使える”資格がポイントになる。「文系で台頭しそうなのは中央大。司法試験はいうまでもなく、公認会計士の合格率も高い。税理士、弁理士といったほかの資格試験にも力を入れれば、早慶に肩を並べることも夢ではない」(オバタ氏)。高齢化を受けて医療系の人気も底堅い。卒業と国家資格取がセ得ットで、食いはぐれがない。なかでも増設が盛んな看護学部は要注目。「医療の高度化のなか、看護師のレベルアップは時代の要請だ。さらなる躍進が期待できる」(オバタ氏)。そのほか獣医師を養成する獣医学部も安泰だろう。

もう1つは即戦力となる理工系。学生数が限られているため、卒業生は引っ張りだこだ。東京工業大といった一流大学だけでなく、「東京電機大、芝浦工業大、東京都市大(旧武蔵工業大)といった中堅校も、研究室単位でメーカー採用の推薦枠が確保され、就職には困らない」(島野氏)という。

■グローバル化で格差拡大が進展

エリア別の大学勢力図にも変化が表れている。これまでは首都圏の大学に人気が集まっていたが、首都圏以外の有力校の人気が回復してきている。不況で仕送りが難しくなり、受験生の地元志向が強まっているためだ。

「旧帝大で将来が楽しみなのは東北大と九州大。東北大は大震災をきっかけに防災技術の研究に注力しており、その分野のメッカになる可能性もある。九州大は地の利を生かして東アジアの国際研究、人材交流の拠点になりうる」(オバタ氏)。「中京圏では南山大の人気が上がりそう。司法試験や語学に強く、ミッション系なので女子の人気も高い」(島野氏)。ところで、グローバル化が進むなか、日本の大学の将来性はどうなのか?

東大が秋季入学移行を打ち出し、他の旧帝大、早慶などが追随する動きを見せている。しかし、そうした国際標準対応ができるのは、余裕のある一流大学、有名大学に限られるというのが識者の共通した見方だ。

「有名大学とそれ以外、もっと言えば、東大とそれ以外といった具合に、大学間の格差は今後も開いていく。全体としては私学も凋落するだろう。国立大学と違って、私立大学は経営のために学生数を絞りにくい。少子化のなかで、レベルダウンは避けられない」(オバタ氏)

大学の新設は難しくなっていくが、調理師や美容師などの有力専門学校が、技術の高度化に対応するために大学を開学すれば、人気が出るかもしれない。その一方で、生き残りをかけ、大学間の経営統合が進むものと予想される。すでに、大阪大と大阪外大、慶應と共立薬科大、上智大と聖母大(看護学部)といった合併劇が増えているのが現状だ。ただし、統合のメリットがなければ、苦境に陥った大学に救済の手を差し伸べるところは少ない。下位校の淘汰が、ますます加速するのは確実だ。大学選びのさいには、そうしたリスクも考慮したほうがいいだろう。

(ジャーナリスト 野澤正毅=文 PIXTA=写真)