低燃費タイヤ、直近1年で普及が進む。販売本数シェア3年連続1位はダンロップ

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日本能率協会総合研究所は1月25日〜27日にかけて、第4回目となる「”低燃費タイヤ”に関する実態調査」を実施し、その調査結果について発表した。

同調査は、2010年1月の「低燃費タイヤラベリング制度」の運用スタートに伴う後付けタイヤ市場の変革に着目し、2010年8月から調査を実施。

今回は2010年8月、2011年2月、2012年2月に引き続き4回目となる。

「低燃費タイヤの内容・条件を知っている」および「名前のみを知っている」と回答した8,950名の、2010年1月以降の「低燃費タイヤ」購入率は39.8%だった。

第1回〜3回調査時までは着実な増加となっていたが、直近1年で一気に普及が進んでいることが分かった。

2010年1月以降に低燃費タイヤを購入した500名に対し、購入に重視した点について尋ねたところ、「低燃費性能が優れている」が46.4%(前回44.1%)で1位。

「価格が手ごろだから」が 41.2%(43.8%)が2位だった。

続いて、低燃費タイヤの購入先について聞くと、「カー用品量販店」が40.2%(前回39.1%)で1位。

次に「タイヤメーカー系タイヤ専門店」が 15.4%(14.6%)、「タイヤ専門店」が 13.2%(12.9%)と続いた。

「カー用品量販店」は、消費者が後付けタイヤとして「低燃費タイヤ」を購入する際の主要チャネルとなっているようだ。

次に、大手カー用品店における「低燃費タイヤ」の販売状況について、2012年の大手カー用品店(タイヤ取り扱い)上位2社でのメーカー別販売本数シェアについて調査した。

その結果、トップがダンロップ、2位はブリヂストン、3位はヨコハマという結果になった。

メーカー別の低燃費タイヤ販売状況は、低燃費タイヤラベリング制度制定後の3年間、シェアに変動はあるものの、その順位に変化は無く、3年間の累計シェアでも順位は変わらないことが明らかとなった。