北海道大学名誉教授 鈴木 章氏

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■なぜ中国から受賞者が出ないのか

新聞によると、僕は「二宮金次郎」なのだそうだ。おそらくは郷里の弟あたりが漏らした一言から、そんな大仰なイメージが広まってしまったのだと思う。でも僕は、金次郎のように刻苦勉励するタイプの子どもではなかった。たしかにほかの子よりも読書は好きだったが、勉強ばかりしていたわけではない。ごく普通に学校へ行き、放課後は友達と走り回って遊んでいた。もちろん、いまの子と違って塾通いなんてしなかった。

僕は北海道の港町・鵡川の生まれだ。札幌の北海道大学に進学し、大学院を出てからはそのまま母校北大に職を得て研究生活に入った。アメリカへ留学した1期を除けば、定年退職するまでずっと北海道暮らし。退官後に勤めたのも岡山県にある大学だ。

だからか、「地方出身、地方在住という逆境にもめげずに努力を重ね、ノーベル賞まで取った金次郎のような偉い男」という受け止められ方をしたらしい。しかし、その考えの背後には、「東京だけが情報発信の拠点だ」という日本ならではの特殊な発想があると思う。

世界を見渡したら、アメリカのハーバード大学やMIT(マサチューセッツ工科大学)はニューヨークではなくボストンのしかも郊外にあるし、イギリスの大学都市オックスフォードやケンブリッジも首都ロンドンからはずいぶん離れている。地方分権が進んでいるドイツに至っては、有力大学の多くは田舎の小さな町に分散している。

すると、大学や知識産業が首都に一極集中している日本は、世界のなかではフランスと並び極めて珍しいタイプの国であることがわかる。日本の常識に照らせば僕は珍しい種類の人間かもしれないが、世界的に見たら普通なのだ。

いうまでもないが、東京にいなくても最先端の研究はできる。国内にも北大や筑波研究学園都市などの実例がある。僕の場合、自然と街の両方に恵まれた札幌で研究生活を送れたというのは、たいへん素晴らしいことだった。そのあたりの事情を公平に見てもらえたらうれしいと思う。

僕は2010年のノーベル化学賞を受けたが、共同受賞者の1人は日本で教育を受けた根岸英一さん(米パデュー大学特別教授)だ。みなさん気が付いているように、とくに21世紀に入ってから自然科学部門のノーベル賞で日本人の受賞が続いている。ノーベル賞を貰ったから偉いということではないが、これを一国の科学技術の水準を測るメルクマール(指標)と考えたら、それだけ日本のレベルは高いということになる。

では、日本をこの水準に押し上げた要因とは何だろう。

ひとつには明治以来、日本政府が進めてきた教育政策が挙げられる。科学技術を振興して工業国となり、製品の輸出によって国民を豊かにする。そのためにすべての国民に小学校から理科を教え、さらに高等教育や科学研究のために少なからぬ予算を割いてきた。100年にわたる取り組みが、ようやく実を結んできたということもできるのではないか。

逆にいうと、科学の最先端で成果を挙げるには非常に長い時間がかかるということだ。

周知のとおり、いまや中国や韓国が経済面で世界的にたいへん大きな存在になっている。だが、遅れて成長を始めた両国からは、いまもなお自然科学部門(化学、物理学、生理学・医学)のノーベル賞受賞者は出ていない(海外移住者を除く)。それは彼らの能力が劣っているからではなく、教育・研究において蓄積が不足しているからだ。

そもそも日本の国土には見るべきほどの資源が存在しない。このことは明治時代からまったく変わらない前提条件だ。となると、科学技術を駆使して、ほかの国ではできないような付加価値の高い製品をつくり、世界中の人々に買っていただく―それ以外に日本が生き延びていく道はないのである。

したがって、日本は今後も科学や教育に力を注がなければならない。いま財政が苦しいからといって、科学や教育の予算を大幅に縮減するとしたら、それは国の将来を危うくすることだ。

この種の悪影響はじわじわと進む。その結果、明治から大正、昭和、平成と大切に育んできたものを無にしてしまうおそれがあるのである。国の政策を左右する人たちには、そのことを肝に銘じておいていただきたい。

■平等社会の意外な欠点とは

若い人と接していて驚かされるのは、いまの日本人は実態以上に弱気になっているということだ。

理由のひとつは、中国や韓国による経済面での驚異的な追い上げだ。ノーベル賞受賞の実績がなくても彼らの能力が劣っているわけではないと述べたばかりだが、といって、彼らのほうが勝っているわけでもない。侮るのはよくないが、現今の勢いを恐れて、たじろいだりするのも間違いだ。そこは冷静に見ておかなければならない。

たとえば、中国のGDPが日本を追い抜いて10年には世界第二の経済大国になるという。これを新聞やテレビは悲観的に伝えるが、考えてみれば当たり前のことが起きているだけではないか。

中国の人口は日本の10倍もある。国土も広大だ。本来なら中国の経済規模は日本の10倍になり、ノーベル賞受賞者も10倍出ていなければならない。それなのに、小さな日本のほうが上回っていたのだから、これまでのほうがよほど特別だったといえるだろう。

そもそも東アジアに位置する中国や韓国と日本とでは文化的に共通点が多い。人材のレベル、潜在力もほぼ同じだと思えばいいだろう。現に私がよく知っている中国・韓国の研究者は、日本人の研究者と遜色がない。

生まれつきに差がないということは、日本の若い人が努力をしないで怠けていたら、必ず追い抜かれてしまうということだ。僕は日本人としてそんな姿は見たくない。だから「気を抜くな、頑張れ」といいたいのだ。

同じような危機意識をもとに進められているのが教育制度の改革である。ひところは「詰め込み教育」の弊害が叫ばれ、時を経て個性を重視する「ゆとり教育」が実現した。ところが今度はその「ゆとり」が学力低下を招いたとして、再度の制度見直しが進行中だ。いくらかバタバタしている印象はあるが、見直しをすることは必ずしも悪いことではないと思う。

もちろん長期にわたって安定した制度を構築することができればいいのだが、その道が見つかるまでは、微修正を繰り返すのもひとつのやり方だ。決めたことだからといって猪突猛進するよりも、悪いところがあれば針路を変える柔軟さを持つほうがいい。

ただ、制度の改革にあたり、時の政権の意向があまりに働きすぎるのは考えものだ。たとえば民主党政権ではこう変えるが、自民党政権になったらまた元に戻す――という調子でやられたら国民は迷惑する。教育は外交や防衛と同じく、政権のいかんにかかわらず基本方針を貫くようにしなければならないだろう。

そういう留保条件をつけたうえで僕の意見を述べれば、日本の教育制度はこれまで素晴らしい成果を挙げてきたし、現状でも世界に誇れるものだと思う。

僕の子どものころには1クラス50人くらいが普通だった。しかし現在、たとえば東京の公立小学校では30人クラスが実現しているというし、担任以外に図画工作など専門教科の先生も配置されている。それだけキメ細かい教育が実現しているということだ。

設備に関しても同じことがいえる。僕が北大に入学したのは戦後間もないころで、国の予算そのものが非常に限られていた。当然ながら建物も研究機器類もそれはお粗末なもので、外国の研究者を招いたりすると恥ずかしくなるほどだった。現在の充実ぶりと比べれば、別の国の話のようである。

いまも高等教育の費用が高いなどの問題はあるものの、全体的には素晴らしい教育制度であり環境であるといえるだろう。そこを踏み台にして、羽ばたいていく覚悟がなければならない。

いまの日本は身分社会ではない。中央官庁のような特殊な世界を除けば、学歴による差別も諸外国に比べれば緩やかなほうだ。イギリスならオックスフォード大学やケンブリッジ大学の出身者は別格の扱いを受けている。アメリカも同じようにアイビーリーグなどの主要大学出身者が他を圧している。

ところが、平等社会もよいことばかりとはいえない。日本では博士号取得者(博士)への評価が不当に低いのだ。

海外の常識では、学士と修士とではさほどの違いはない。しかし博士となると、企業においても扱いが劇的に変わり、報酬にも大きな差が生じるのだ。そのため学部を出てからいったん就職し、学費をつくったのちに大学院へ行く。そして学位(博士)を取ってから改めて就職するという人がアメリカでは珍しくない。

なぜ、博士は特別なのか。

博士は英語では「Ph. D.」と表記する。同じ「ドクター」でも医者と区別するためだが、意味するところは「哲学博士」である。哲学博士のうちで、理学なり工学なりの専門を究めたものを博士(理学)、博士(工学)と呼ぶのである。

だから専門分野は分かれるものの、真理を究明する知的訓練を受けているという点では共通している。その高度な知的訓練の成果を期待されているのである。

ところが、日本企業では博士の居場所があまりにも少ない。採用でも新卒の学士や修士ばかりを重視し、博士の採用には及び腰だ。技術系なら修士を採用して自社で教育する、というのが日本メーカーの人事パターンである。

しかし、企業が自前で人材を育てるといっても、それではどうしても自社のスケールを超えられないという問題に突き当たる。真理を究明するにはときに事業とは無縁のところにまで踏み出していく必要が生じるが、企業に所属している以上はそれができない。「スケールを超えられない」とはそういう意味だ。

一方、大学院では営利事業の制約がないところで幅広い教育を受けることができる。仮に企業に入ってから学位研究とは異なる仕事をするとしても、大学院で身につけた幅広い知識や問題解決方法は間違いなく仕事に生きるだろう。そのことを企業には考えてほしい。

■おもしろければ報酬は関係ない

もっとも、博士の採用を手控えている企業側の事情もわからないではない。企業関係者からは「博士は会社に入ってからも自分の研究を続けたがり、業務として進める仕事をないがしろにする」といわれることがある。

実際、かつての教え子から「いまの仕事は自分のやりたい研究ではないんです」と愚痴を聞かされることも少なくはない。博士号を取り、企業に就職できたのだが、研究内容に不満があるという。

だが、それは甘えである。企業に就職した以上、その会社に役立つよう努力するのは当然だ。もし別の研究がしたいなら会社を辞めて、大学なり研究機関なりに移るべきだ。博士自身も、そういった心得違いを正さなければならない。

アメリカ人の場合は、そのあたりの意識を見事に切り分ける。そこは日本人も見習うべきだろう。

思えば僕がパデュー大学のポスドク(博士研究員)としてアメリカに渡ったのは1963年のことだ。あのころは固定相場制で、1ドル360円。ポスドクというのは学生と職員の中間くらいの身分だが、その報酬が円に換算すると北大助教授として貰っていた給料の4倍以上の額になった。

向こうは牛肉など食品の価格も安く、とても生活がしやすかった。いろんな意味でアメリカは輝いていた。ところが、いまは円高ドル安が進み、円は1ドル80円台と当時の4倍以上になった。あのころのような金銭的な魅力はなくなっているかもしれない。

当時はポスドクで渡米し、その後、アメリカ企業に就職するというパターンが多かった。ところがいまの日本人は、アメリカに残らず帰国してしまうという。

「なぜなんだ」とアメリカ企業の関係者から聞かれるが、理由のひとつは、こうした為替環境の変化であろう。

だが、僕がアメリカに渡ったのは、どうしても故ハーバート・ブラウン教授(79年にノーベル化学賞受賞)のもとで研究をしたかったからだ。給料4倍というお金の魅力がなくても、先生のもとへ押しかけていったに違いない。

おもしろいと思うことがあったら、報酬はあまり関係がない。仕事のしがいがあると判断したら、外国だろうと、どんどん出ていくべきだ。若い人にはそのことを伝えたいと思う。

※すべて雑誌掲載当時

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北海道大学名誉教授 鈴木 章 
1930年生まれ。54年、北海道大学理学部卒。59年、同大学院博士課程修了。61年、北大工学部助教授。63年、米パデュー大学へ。73年、北大教授。79年、ノーベル賞の受賞理由となったクロスカップリングについての論文を発表。94年、退官。

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(面澤淳市=構成 ミヤジ シンゴ=撮影)