日経平均の日足チャート(1年)。緑が5日、赤が25日、青が75日の移動平均線(出所:株マップ)

写真拡大

 2012年の日経平均は8549.54円で寄った後、3月27日に10255.15円の高値を付けましたが、5月、6月、7月、10月と、4度にわたり8500円を割り込むなど、非常に冴えない相場が秋口まで続きました。

 年初の良好な相場は、11年12月にECB(欧州中央銀行)が期間3年という異例の長期資金を供給したことで、欧債務不安がいったん沈静化したことと、市場の虚を突いた2月14日の日銀の「バレンタイン緩和」を受けたことで実現しました。

 しかし、3月中の市中に出回るお金(紙幣と硬貨)と金融機関が日銀に預ける当座預金残高の合計であるマネタリーベースの平均残高が前年同月比0.2%減ったことが4月3日に判明。日銀が供給するマネーが3年7カ月ぶりに前年比でマイナスに転じ、市場では、「日銀の緩和姿勢が不十分」との見方が強まり、一気に、日銀への失望感が強まりました。

 そして、ゴールデン・ウィーク前後に欧州債務問題が再び深刻化して、日経平均は下落傾向を強め、5月には8500円を割り込みました。その後、秋口くらいまでは、市場はドイツがそれまでの姿勢を変え、南欧諸国への支援に本腰を入れるのかどうかにヤキモキし続け、日本株は不安定な動きが続きました。

 ですが、ドイツ憲法裁判所は9月12日、資金繰りが困難な国を支援する欧州安定メカニズム(ESM)に合憲の判断を示し、ESMは10月に発足する見通しとなりました。また、欧州連合(EU)の欧州委員会は12日、各国政府・中銀が個別に手掛ける銀行監督の一元化構想を加盟国に正式提示し、ユーロ圏17カ国に約6000ある全銀行を、2013年から段階的に監督下に置くことを目指すこと決まりました。これをもって、欧州債務問題は、市場の下落要因ではなくなりました。

 しかし、日本国内では、政局は混迷し、日銀は、能書きは垂れるが、なかなか政策目標を実現できないし、その責任も取らないという状況が継続しました。このため、市場には閉塞感が強い状態が続いていました。

 しかしながら、実質解散総選挙が決まった11月14日以降、年末にかけ、「アベノミクス」への期待の盛り上がりで、株高・円安が実現。「掉尾の一振」が実現し、まさに、「終わりよければ全てよし」という格好になりました。

2013年も良好な相場が続くと予想する理由

 さて、2013年の株式相場ですが、非常に良好な相場が展開されるとみています。

続きはこちら(ダイヤモンド・オンラインへの会員登録が必要な場合があります)