ジョン・ネフ/1931年米国オハイオ州生まれ。1964年ウィンザー・ファンドを運用を開始、自動車不況の最中にフォード株を買い集め3年後に4倍、経営危機のシティバンク株を買い始め8年ごしで約5倍、インテル株買い1年間で2倍などの実績を重ね、31年間で56倍の投資成果を上げ、ファンドの規模を約150倍に育て上げた。1995年に引退【イラスト/南後卓矢】

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【参考記事】

安定した利益成長と高い配当&低PERが投資の必須条件だ![ジョン・ネフの巻/第1回]

成長率をどう考えればいいのか?

 前回は、ネフが使っていた、「利益成長率+配当利回り」という妥当PERの計算式について述べた。例えば、成長率が18%で配当利回りが2%であれば、その株のPERは20倍が妥当と考えられる。そして、実際のPERがその半分程度ならば、その銘柄について「買い」という判断をするのだ。

 しかし、ここで、成長率をどう考えればよいだろうか。例えば、これまでの業績推移を見て、安定して10%程度の利益成長を続けているとする。そして、その会社の「業界内での強さ」、「商品の市場拡大余地」などから考えて、その成長がしばらく続きそうであれば、成長率は10%程度と考えてもよいだろう。

成長率20%超の株をあえて避けた真意とは

 また、ネフは、成長率が高すぎる銘柄は避けた。具体的には、成長率が20%を超える銘柄は投資対象から外した。そうした銘柄は、株価のぶれが大きくなる傾向があるからだ。

 例えば、今年の1株利益が100円の見込みで、予想PERが20倍、株価2000円の株があるとする。利益が50%ペースで伸びている株ならば、これでも十分に割安だということになるのだろう。

 しかし、1株利益が100円→90円に下方修正されたらどうなるだろうか。高成長株は期待感が大きいだけに、下方修正すると、その反動も大きくなる。今のケースでは、PERは20倍から10倍に下がってしまうかもしれない。そうなると、株価は90円×10倍=900円だ。

 つまり、たった10%下方修正しただけで、株価は2000円→900円と半分以下に下落することになる。

 これはよくあるケースだが、成長率が高すぎる銘柄の場合には、1株利益が下方修正されることによって、それ以上にPERが大きく下がり、株価はダブルパンチを受ける。

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