高校生300人全員集合。カリフォルニア大学バークレー校にて。(ソフトバンク提供)

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ネットも携帯も最初からあった。親や教師の「進路の常識」は根底から崩れた。300人の高校生は、そういう時間の中で育った。

■「ONE PIECE」連載開始時は、まだ2歳

「TOMODACHIサマー2012 ソフトバンク・リーダーシップ・プログラム」に参加した300人の高校生(1〜3年生)は、1994年4月から1997年3月までの間に生まれている。

細川護煕内閣の総辞職(1994年4月)、阪神淡路大震災(1995年1月)、民主党の発足(1996年9月)が、高校生たちが生まれた年の出来事だ。今の高校3年生が生まれた頃には、まだソフトバンクは通信市場には参加していない(但し、95年にヤフーに最初の出資を行っている)。高校3年生が生まれた94年の4月、東京デジタルホンが携帯電話事業を開始。同社は今の高校3年生が幼稚園に通っていた99年10月にJ-フォンに社名変更し、小学校入学の年——2001年4月にボーダフォン傘下に入る。そのボーダフォンがソフトバンク傘下に入った2006年にはまだ小学校6年生だ。

今の高校3年生は「ONE PIECE」連載開始時(1997年)にはまだ2歳だ(連載が長すぎるだけかもしれないが)。EXILEデビュー時(2001年)が小学校1年生。ヤフー日本法人が街頭でADSLモデムを無料配布し、ADSL事業「Yahoo! BB」を始めたのは同じ年だ。Amazon.co.jp の日本上陸(2000年)は小学校入学の前年。iTunes Music Store の日本上陸(2005年)は小学校5年生の夏、iPhone 3G が日本で初めて発売されたとき(2009年)で、ようやく中学校3年生だ。

大人たちにはつい昨日のように思われる18年間だが、その18年間はインターネットと携帯電話が爆発的に普及し、消費のかたち、そして日本の雇用慣行、働き方が大きく変わった18年間でもある。労働者派遣法の対象業種が原則自由化されたのは、今の高校3年生が5歳のとき(1999[平成]11年)だ。全国の自殺者数は4歳のときから14年連続で3万人を超えている。「失われた20年」は、そのまま高校生たちのここまでの人生を包括している。バブル景気を知る両親や、高度成長の中で生きてきた祖父母たちの「進路選択の常識」は、果たしてどれほど役に立つのか。高校生たちを教える教師が教員免許状を取得したときの「学歴の有効性」は、今どれほど通用するだろうか。

被災と3週間の合州国を体験した高校生たちは、今までの日本にはなかった「働き方」を考え、新しい孫正義になるのだろうか。それとも、彼ら彼女らの前に大人たちが敷設するライフコースは、大人たちの時代の常識のままで、高校生たちはそれに沿って歩んでいくのだろうか。

被災地で出合った高校生たちが語った職業名は実に多様なものだった。だが、それを業種分野別に分けてみると、3分の1のシェアを占めた分野があった。

■起業家志望は8名

取材では「TOMODACHIサマー2012 ソフトバンク・リーダーシップ・プログラム」に参加した300人のうち61人に会うことができた。プロスポーツ選手志望はいなかったが(編集者志望という高校生もいなかったのだが)、「起業家になりたい」と語る高校生は複数いた。孫正義がビデオメッセージの中で例として挙げた「パン屋さん」と答えた高校生も1人いた。

最も多かったものが3割近くを占めた医療・福祉関係の20名。看護師(複数の男子を含む5名)、保育士(2名)、精神科医、内科医、保健師、薬剤師、臨床検査技師、理学療法士、ケアマネジャーなど具体的な名称が並ぶ。次に多かったものが教育関係の11名。中学校教師(4名)、小学校教師(3名)、高校教師(1名)、幼稚園(1名)、その他が1名。

起業・経営志望者は業種未定(もしくは特定せず)の3名を筆頭に、NPO経営(2名)、乳児院経営、喫茶店か居酒屋を開業、ライブハウス経営……と8名。

公務員を志望している者は3名。地方公務員、国家公務員、国際公務員それぞれ1名ずつ。

都市計画をやりたい者が1名。パイロット志望が1名、キャビンアテンダントが2名。航空機を造りたい者が1名(但し旅客機ではなく国産戦闘機)。

声優が1名、アニメーターが1名(いずれも男子)。アナウンサー志望が1名、ドキュメンタリーのプロデューサー志望が1名。

但し、これらの数字をすべて足しても、会った人数とは合わない。「美容師をしながらダンサー」「内科医を開業してライブハウスをつくる」など、1人で複数の職業名を挙げた者も多く、また、取材後に連絡を取ると志望が変わっている者もいるからだ。具体的な職種名が挙がらなかった者(例:「迷っている」「海外で働きたい」「金持ちになりたい」など)も多数いた。きわめて具体的に志望を語る者もいれば、「系」や「関係」という語を添えて漠然と話す者もいる。

300人は、いわゆる「名門校」から選ばれて、この短期留学プログラム「TOMODACHI〜」に参加したのではないかという誤解を事前に解いておく。多くは県立高校だが、私学も少なくない。国立高専の生徒もいる。普通科進学校だけではなく、商業高校、工業高校の生徒もいる。目印のひとつとして各校の偏差値を見れば、35から68まで振り幅は大きい。

実際に会った60人を超える高校生たちの中には、家にはほとんど被害はなく「被災地と言うにはためらいがある」と呟く内陸部の者もいれば、福島第一原子力発電所の近くで警戒区域に指定され自宅に帰れぬままの者もいる。親が震災で仕事を失い転校した者もいる。自宅が津波で流され仮設で暮らす者がいる。インタビューは学校の一角を借りておこなったところもあれば、その町のファミレスで収録したものもある。復興商店街のプレハブ建屋の中で収録した取材もあった。最初に会ったのは、津波に呑まれ中心市街地が壊滅し、人口の1割近くを失った町の4人の高校生だった。

(次回に続く)

(文=オンライン編集部・石井伸介)