本紙連載「インテリア閑話」でお馴染の本田榮二氏が代表を務めるインテリア文化研究所は、これまで実態が五里霧中の状態であった壁紙リフォーム市場の分析を行うと共に、2014年4月と翌年10月の2回にわたる消費税改定によって壁紙市場がどのように推移するかの予測を発表した。同予測は、来月4日(火)に開催予定のインテリア文化研究所主催セミナー「インテリアリフォーム必勝のペンタゴン戦略と亀甲戦術」の説明資料として作成されたもの。

日本壁装協会発表の11年度の壁紙出荷量は6億6738平米であった。本田氏の分析によれば、内訳は「新築」が約3億平米で構成比45%、「リフォーム」が約3億6700万平米で構成比55%となっている。11年度のリフォーム需要55%の内訳は、耐震や断熱・バリアフリーなどのリフォームで発生した「躯体」関連が約6600万平米で構成比10%、賃貸マンションなどの「入退去」にともなうリフォームと中古住宅のリフォームが約1億6800万平米で構成比25%、部屋をドレスアップしようという「インテリア」関連が1億3300万平米で構成比20%と推定している。また12年度の出荷数量は2%増の6億8000万平米と予測している。上半期は前年比10%アップで推移したが、年度では微増に留まると予想。その根拠は欧州危機やアメリカの財政危機、尖閣湾を巡る日中紛争など国際問題、および脱原発など国内経済の混迷などを挙げている。

壁紙の新築需要とリフォーム需要の動向は、住宅ストックが800万戸も余剰であること、人口減少により新築住宅が減少するため、新築需要の比率は毎年1〜2%減ると予想している。本田代表は壁紙業界が興隆するためにはリフォームに適したフリース壁紙の開発。あるいは5年前から欧州で流行している部屋の壁一面を大胆な柄やビビットな色彩の壁紙を使うアクセントウォールを広めることも必要と述べている。

なお壁紙のリフォーム市場の詳細とデフレ不況克服の必勝策は、冒頭に記した12月4日(火)開催のインテリア文化研究所主催のセミナーで説明する予定。希望者はインテリア文化研究所へ申込んで頂きたいと呼びかけている。

■申し込み・問い合わせ先
TEL:042-486-7972(インテリア文化研究所)
携帯:090-2661-3105(本田榮二氏)
メール:e-honda@wine.ocn.ne.jp

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