世界での存在感を高めるアジア企業

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近年、世界におけるアジア企業の存在感が、飛躍的に高まっています。

米経済誌フォーチュン発表の、「世界企業500社ランキング(前年度の売上高基準)」を見ると、2005年から2012年の7年間で、米国や日本の企業数が大きく減少した一方、アジアの企業数が大きく増加しています。

また、足元で世界経済に減速感が懸念されているにもかかわらず、アジア企業の1株当たり利益(予想EPS)は依然として底堅く推移しており、売上高だけでなく、収益力の観点からも、アジア企業が力をつけてきていることが伺えます。

アジア企業の躍進の背景には、自国市場の急成長に加えて、グローバル化を推し進めてきたことなどが挙げられます。

また、民間企業主導の経済活動は、競争力の強化や資金調達の多様化などによって、経済活性化につながることから、アジアでも、企業の役割は重要性を増しつつあります。

なお、アジアをはじめとした新興国では、かつての日本がそうだったように、エネルギーや通信、銀行など、生活基盤を支える国営企業の一部または全部が、経済発展とともに民営化されるケースが多くみられ、こうした民営化によって、収益性のさらなる向上や、グローバル企業として活躍する場が拡がることも、アジアの成長を後押ししていると考えられます。

今回のランキングでアジア上位企業となった中国のシノペックやペトロチャイナ、タイのPTTなどは、その一例と考えられます。

こうしたアジア企業の活躍を受け、世界の投資家の注目度が高まっています。

注目度の高まりとともに、アジアの株式および社債市場へ投資資金の流入が拡大すれば、アジア企業の活躍を一層後押しすると考えられます。

また、アジア企業のさらなる活躍は、アジア経済への好循環をもたらすと考えられることから、アジア企業の世界での存在感は、今後いっそう高まっていくことが期待されます。

(※個別銘柄に言及していますが、当該銘柄の売買等を推奨するものではありません。

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)(2012年11月16日 日興アセットマネジメント作成)●日興アセットマネジメントが提供する、マーケットの旬な話題が楽に読める「楽読」からの転載です。

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