ポール神田の世界は英語でつながっている！ (3) 10年後のNipponをイメージしてビジネス英語とつきあおう！
3,000円もあれば、朝食つきでプールもある。
おそらく、一ヶ月滞在しても、約9万円で、日本の東京の家賃以下。
しかも外食しても高級レストランでもデニーズやロイヤルホストなどのファミレスと変わらない。
ネットで接続できているので、日本のどこかの格安のリゾートにいると思えばいいだけだ。
シンガポール、マレーシア、ベトナムに目を向けてみると、中国や韓国のビジネスマンは多いが日本人のビジネスマンは圧倒的に少ない。
日本人、日本の企業、特に製造業以外は、マーケットを日本語で限定しているから、自ら首を絞めてしまう。
自分を日本人と思わず、アジア人だと思えばいいのだ。
一気にアジア全体の市場をマクロで考えてから日本をミクロとして考えてみることを薦めたい。
そのためにも、最大公約数的なコミュニケーションとしてのビジネス英語力が必要なのだ。
1割の人たちのビジネス英語になればなるだけ成果も投資効率も10年という長いスパンでみたら大きいはずだ。
これは、年齢が10代＞20代＞30代＞40代＞50代＞60代と若ければ若いだけ勤労年数が長いだけレバレッジが効く。
英語が苦手であれば、フィリピン英語留学やフィジー英語留学ならば、学校でマンツーマンの英語授業込み、食事付きで月額10万円程度から学校がある。
韓国の学生が大半だが、日本人も増えている。
韓国は自国だけではビジネスが成り立たないので、海外に出ていく。
そのため、韓国の国際企業で働くためには、最低でもTOEICテストで700〜800点が取れなければ、ビジネスのテーブルにさえ付けない。
だから、英語は必須科目である。
しかし国内では満足に学べないので、英語が公用語であるフィリピンやフィジーが留学先として開発されてきた経緯があった。
日本も近い将来、自国だけでは成立しない国家になることがわかっている以上、英語力は必須条件である。
これからシニアになる人は、日常会話ができれば問題ないが、これからあと20〜30年も働く人には、単なる日常会話だけでなくビジネス英語が重要となるだろう。
■ビジネス英語力が未来のNipponを助ける！米デューク大学の研究者であるキャシー・デビッドソン氏は、「2011年度にアメリカの小学校に入学した子どもたちの65%は、大学卒業時に今は存在していない職業に就くだろう」という。
つまり、16年後の2027年には、65%の新たな職業が誕生しているといい替えることができる。
例えば、Googleがそのいい事例だろう。
1998年に創業。
2004年からGmailの無料サービスを開始。
また同年にNASDAQに上場を果たし、数々の無料のサービスを提供し、そのユーザーに広告を見せるという新しいビジネスの概念を発明し、インターネットにFREEの世界を構築した。
さらに、OSまで無償提供し、Androidというスマホ市場をも作った。
そのGoogleでさえ、上場してからたったの8年しか経過していないのだ。
だから、16年後のアメリカで、65%の人が新産業、いや、新職種に就労していてもまったく不思議ではない。
インターネットの利用がWindows95と共に成長した1995年から17年。
どれだけそれまでになかった職種やビジネスが生まれているか考えて見ても容易だ。
幸い、日本のサービスは、世界でも秀逸で最高峰である。
日本は世界で一番レストランにバラエティーに富む国だ。
一説には3,000種類もの専門店があると言われる。
うどんの専門店だけでも、立ち食いうどん、関西うどん、讃岐うどん、うどんすき、カレーうどん、天ぷらうどん……そのほかと多岐にわたる。
