産婦人科医の約9割が新型の出生前診断に賛成。しかし堕胎増加への懸念も

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医師コミュニティーサイト「MedPeer」を運営するメドピアは、本年9月にも国内で開始されると伝えられた「新型の出生前診断」に関する調査を実施。

調査は8月31日〜9月4日にかけて行われ、2,353の有効回答が寄せられた。

「新型の出生前診断」とは、妊婦の血液から胎児の染色体異常を判断するというもの。

全診療科目の医師に対し、その診断方法の国内の導入・普及をどのように考えるか尋ねたところ、全体の40%が「一定の条件を設けた上で賛成」と回答した。

その理由としては、安易な堕胎手術の増加を懸念する声が多かった。

また、「男女の産み分けに使用されてはならない」という意見もあった。

「賛成」と回答したのは39%。

「羊水検査よりリスクが少ない」「高齢出産が増えているので必要」「障害児を育てるかどうかは、両親の判断にゆだねるべき」というコメントが寄せられた。

「条件を設けた上で賛成」と合わせると、約8割が新型の出生前診断に肯定的なようだ。

一方、「反対」は5%。

その理由として、「医療というより倫理的な問題」「神の領域に踏み込みすぎ」というコメントがあった。

また、産婦人科の医師93名だけを対象に見てみると、「一定の条件を設けた上で賛成」と回答したのは46%、「賛成」と回答したのは44%。

約9割の産婦人科医は、新型の出生前診断に肯定的であることが分かった。

「おそらく、なし崩し的に全員検査することになるのでは?」と予測する声もあった。

産婦人科医の中で「反対」は6%。

「一般的に普及させるのは時期尚早」「まだ社会が成熟していない」という意見があった。