2010年は韓国出身のアイドルグループが相次ぎ日本に進出した年だったが、最近はそのブームにも陰りが見え始めているという。李明博(イ・ミョンバク)大統領の竹島(韓国名・独島)訪問から火が付いた歴史問題をめぐる対立も、近年の韓流ブームに影響を与えているようだ。

韓国メディアの聯合ニュースは4日、日本国内で売り上げたK-POPグループのデビューアルバムは、昨年の3万7000枚から今年は1万8000枚まで落ち込み、以前ほどの勢いがなくなっているようだと報じた。朝日新聞の報道を引用して伝えたものだが、聯合ニュースだけでなく複数のメディアが報じており、日本国内の動きに韓国側は高い関心を示している。

報道によると、昨年日本でデビューした韓流グループは15組だったが、今年(9月4日の時点)は8組だけ。6月には、兵庫県で予定されていた「KARA」や「超新星」らが出演するイベントが、チケット販売が低調との理由で中止となった。

朝日新聞は、インターネット上で韓流についてアンケート調査を実施した結果、30〜60代の3164人のうち18%が「K-POPに対する関心が薄れた」と述べ、47%が「もうじきK-POPブームは終わる」と答えたという。

このような日本の動きについて、韓国コンテンツ新興院のキム・ヨンドク日本事務所長は、聯合ニュースに次のように発言。「日本内のK-POPブームがピークを過ぎ、徐々に定着してきた」とし、日本国内の韓流ファンらがK-POPと政治を切り離し、好きな韓流アイドルを応用になれば、韓流ブームがこのまま枯れてしまうことはないだろうと考察した。

韓国のインターネット上には、「日本からは学ぶ点がいろいろとあると思う。まず日本の音楽を一度聴いた方が良い」「もっと実力を付けるべきだと思う。ダンスは日本より韓国アイドルの方が上手だけど、それが日本で人気を集めることになったひとつの理由。もっと実力が必要」など、韓流を一過性のブームに終わらせないためのコンテンツ作りを求める声が多く集まった。

参照:聯合ニュース
参照:世界ファイナンス

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