医師の喫煙率は7.1%。「喫煙者は医療費負担を上げるべき」に約6割が賛成

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医師・医療従事者向け情報サービスサイトを運営するケアネットは28日、会員の医師1,000人を対象に行ったタバコに関する調査の結果を発表した。

調査は17日、インターネットで実施された。

調査によると、医師の喫煙率は7.1%。

2011年9月に実施した同調査の8.6%から、1.5ポイントの減少となった。

この数値は、JTが実施した「全国たばこ喫煙者率調査」のデータに盛られる国民全体での喫煙率21.1%に対し約3分の1。

年間減少率は、国民全体の0.6ポイントに対し2.5倍だった。

「喫煙は医療費増につながるため、喫煙者は保険料や医療費などの負担額を上げるべき」という考え方に対する賛否を尋ねたところ、賛成と答えた医師は58.1%、反対は15.5%となった。

賛成医師からは「なぜ非喫煙者が喫煙による疾患の医療費も負担しなければならないのか」「疾患リスクが上昇することは証明されているため、応分の負担を求めるべき」といった意見が多く届いた。

反対派からは、「飲酒・肥満・塩分過多など他の生活習慣や嗜好(しこう)品の扱いはどうするのか」「喫煙者確認が困難」などのコメントが寄せられた。

ケアネットでは、本件について医師からの提言、意見を数多く紹介している。

詳細は「ケアネットのニュースリリース」内、「自主調査」のページへ。