防災グッズ用意してる? 所有状況が高い地域は仙台・関東・中京地域

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ビデオリサーチ社は防災意識の表れとして、防災グッズの所有率について調査。

全国主要7地区で実施しているACR調査(※)より、東日本大震災後に実施された最新結果を用いて行い、このほど調査内容を発表した。

防災グッズの所有状況は、仙台地区は調査を行った7地区の中で37%とトップだった。

東日本大震災の影響は大きいようだ。

続いて所有率が高かったのは、関東地区の32%。

2011年の東日本震災時に帰宅困難となったり、計画停電に該当したりなど、震災の影響を体感した人が多いからではないかと同社は見ている。

続いて所有状況が高かった地域は中京地区で28%。

30年以上前から想定されている「東海地震」に備えた、日頃からの防災意識の高さがうかがえる。

一方、2011年の東日本大震災から比較的遠かったこともあるせいか、所有状況が低かった地域は札幌・関西・広島・福岡地区。

11〜16%と2割以下の所有状況だった。

関西地方は1995年に阪神・淡路大震災に遭遇しているものの、16年以上が経過している。

経験の風化や、震災後新たに転入してきた人が増えている影響があるようだ。

※ACR調査は、ひとりの生活者に対して媒体接触状況と、消費・購買状況を同時に調査。

そこから消費者の動向の把握、ターゲットのプロフィルの把握、媒体計画の立案など、マーケティング・プランニングの際の基礎データのこと。

調査エリア(目標有効標本数)は関東(2,600サンプル)、関西(1,700サンプル)、中京(1,700サンプル)、福岡・札幌・仙台・広島(850サンプル)。

調査対象は男女12〜69歳