6割の医師が「市販薬のネット販売は条件を限定するべき」を支持 - メドピア

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医師コミュニティーサイト「MedPeer」を運営するメドピアは同サイトにて、「一般医薬品(市販薬)のインターネット販売」に関する調査を実施。

このほど、その結果を発表した。

一般用医薬品(市販薬・大衆薬)のインターネット販売の規制に対し、健康関連商品ネット販売会社が国にネット販売継続の権利確約などを求めた訴訟で、国は大衆薬のネット販売を認めた。

しかし、これは現行の薬事法との整合性から出た判断であって、ネット販売の安全性を認めたわけではないと裁判所も述べている。

実際、一般用医薬品といっても、中には解熱・鎮痛薬やH2ブロッカー、睡眠薬なども含まれており、重篤な副作用が見られることも少なくない。

その反面、体の不自由な人などには重宝されているとの声もあり、賛否は分かれるところ。

そこで5月28日〜6月3日にかけて、全国のMedPeer会員医師を対象に調査を実施。

有効サンプル数は2,750件であった。

「薬のインターネット販売をどう考えますか?」という問いに対し、57%が「副作用の少ないものや地域特性・患者の状態など、条件を限定して販売すべき」と回答した。

コメントには「全面禁止にするのは現実的ではない」「自己責任で購入してほしい」「リスクの低い薬に限定すべき」といった声が寄せられている。

次に多かったのが「全面的に解禁すべき」(16%)。

「一般用医薬品と認めたものであれば、自由に購入できるのが原則」「薬剤師による対面販売の効果に疑問がある」「医療費削減にもなる」といった意見が並ぶ。

一方で「全面的に禁止すべき」も16%の回答があった。

その理由としては、「ネットでは責任が不明瞭で、製品の質も確かでない」「副作用や乱用など、安全性に問題がある」「違法売買が増えそう」といった懸念を示す声が多い。

以下、「分からない」が9%、「その他」は2%となった。