世界のビジネスマンの7割が「英語が共通言語」と回答 - イプソス調査

写真拡大

グローバル調査会社のイプソスは世界26カ国で「ビジネスで利用する言語に関する調査」を実施した。

調査の結果、10人に7人(67%)がビジネス上の外国人とのコミュニケーションに英語を使用していることがわかった。

調査は、同社が4月3日〜17日に、イプソス・オンラインパネルシステムにより世界24カ国で毎月実施するGlobal@dviser調査で実施(今回は通常の24カ国にシンガポール、香港を加えた26カ国で実施)。

調査によると、世界のビジネスマンの10人に3人(27%)は、国外に在住する外国人とビジネス上のコミュニケーションが必要な環境で働いていることがわかった。

その比率がもっとも高かったのはインドで59%。

しかし日本ではそのような環境で働くビジネスマンは9%で、今回の調査対象国中、最下位という結果になった。

また、10人中7人(67%)が「英語が共通言語」と回答。

地域別に見ると、英語を共通言語としているのは北アメリカ(76%)で最も多く、ついでアジアパシフィック(72%)、中近東・アフリカ(67%)、ヨーロッパ(63%)が続き、ラテンアメリカは33%だった。

英語に大きく水をあけられた形にはなるが、共通言語の第2位はスペイン語で、全体の5%が外国人とのコミュニケーションの共通言語としてスペイン語を挙げた。

※調査対象国はアルゼンチン、オーストラリア、ベルギー、ブラジル、カナダ、中国、フランス、ドイツ、イギリス、香港、ハンガリー、インド、インドネシア、イタリア、日本、メキシコ、ポーランド、ロシア、サウジアラビア、シンガポール、南アフリカ、韓国、スペイン、スウェーデン、トルコ、米国。

対象者はカナダ及び米国では18歳〜64歳、その他各国では16歳〜64歳の1万3,644人。