日本健康機構など、新考案の「筋緩消法」が腰痛に有効であることを実証

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坂口治療室、社団法人日本健康機構(健康機構)、オルトメディコ、医療法人社団盛心会 タカラクリニック(タカラクリニック)の4者は5月8日、筋緩消法が腰痛に及ぼす影響についての研究を行い、新たに考案された「筋緩消法」が腰背部の筋緊張を軽減し、腰痛の自覚症状を改善する可能性が示唆されたと発表した。

成果は、坂口治療室の坂口廣純氏、健康機構の坂戸孝志氏、オルトメディコの山本和雄氏、鈴木直子氏、椎塚詰仁氏、タカラクリニックの睥謬氏らの研究グループによるもの。

今回の筋緩消法は、坂戸氏によって考案された。

腰部は上半身の荷重を支え、全身の動作や姿勢の制御を司る。

すなわち、腰部は人が2足歩行で生活を営む上で、文字通り「要」となる部位だ。

その一方で、多くの人が腰部の痛み、すなわち腰痛を訴えている。

厚生労働省による平成22年度国民生活基礎調査によれば、男性における腰痛の有訴者率は肩こりなどのほかの有訴症状と比較して最も高く、人口1000人中89.1人であった。

女性の有訴者率は肩こりに次いで第2位であり、有訴者率は1000人中117.6人だったのである。

また、腰痛を理由として通院する人の割合は、男性では人口1000人中40.4人、女性では57.5人であり、通院理由としては男性で第5位、女性では第4位であった。

成人の約80%が一生に1回は酷い腰痛を経験するとの報告もあり、腰痛は非常に身近な症状といえる。

腰痛は、症状が強くなると運動や歩行などの日常的な動作に支障を来すようになり、重篤な例では車椅子を用いなければならなくなることもあるほどだ。

このように、腰痛は生活の質(QOL)を低減させる非常に身近な要因であり、腰痛への適切な対処は、人々が健やかな生活を送る上で重要である。

腰痛への対処としては、薬物療法、脊椎マニピュレーション、適度な運動療法が有効であるという。

しかし、腰痛の内の85%は器質的変化と症状とが結びつかない非特異的腰痛であるとされており、明確な診断や治療方針の決定が困難な症状でもあるのだ。

このような状況下において、前述した3種の治療法以外にも、腰痛に対して経験的もしくは民間療法的に用いられる治療法や技法が存在する。

こうした技法の腰痛に対する有効性が示されれば、腰痛治療に新たな選択肢を与えることにつながる。

今回行われた試験では、腰痛に対する新しい治療技法の1つである筋緩消法について、その有効性が検証された。

坂戸氏は、腰痛を自覚する者に対して筋肉の過緊張を軽減することを目的として筋緩消法を実施してきた人物だ。

これまでに、筋緩消法を施術された者からは痛みが軽減したという感想は得られているものの、腰痛への有効性を明確に示すエビデンスは未だにない。

そこで今回行われたオープントライアル型の試験では、腰痛を自覚する男性7 名、女性8名、平均年齢は47.9±13.4歳の計15名が参加。

筋緩消法が腰痛の1症状である腰部筋緊張に及ぼす影響が検討された。

非特異的な腰痛を発症している男女に対し筋緩消法を実施し、その前後における腰部筋肉の緊張を定量的に評価する筋肉の硬度(筋硬度)を測定し、客観的指標としたのである。

一方、腰痛の自覚症状やリラックスなど、試験参加者の主観的な反応を検討するため、「VisualAnalogue Scale(VAS)」を用いた評価が行われた。

さらに、抗酸化能検査や血液検査も実施し、筋緩消法の安全性についても検討が行われた形である。

試験参加者は、立位にて筋緩消法が施された。

施術者の右拇指を試験参加者右側背部(腸骨稜の高さ)に、右示指から第5指を腹側施術箇所に当て(画像1)、試験参加者は側屈運動を行った(画像2)。

施術の進行に伴い、指を当てる位置は、上下方向へと適宜変更されている。