南 壮一郎●ビズリーチ代表取締役。1999年、米・タフツ大学卒業後、モルガン・スタンレー証券入社。香港・PCCWグループの日本支社の立ち上げ、楽天イーグルスの創業メンバーを経て、2007年より現職。

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リンクトインの攻勢を人材各社はどう受け止めているのか。ヘッドハンター業界ではリンクトインを駆使したヘッドハントが日常的に行われている。その一人である外資系サーチファーム会社ボーモント社でパートナーを務めるジェイソン・ラッカー氏は、以前は自分の持つネットワークと電話が中心だったが、07年からリンクトインを使い始めている。

「たとえば自分の専門外の分野の人を探す場合、誰が組織のキープレーヤーなのか、リンクトイン経由で調べることができる。ビジネスチャンスを掴むには大事なツールとなっています」

リンクトインの登録者の多くは、転職希望の顕在的求職者ではなく、上級の役職者が多い潜在的求職者である。ヘッドハンターにとってはまさにターゲットゾーンだ。「転職したい人には興味がないので、転職サイトは使いません。今の仕事が充実して活躍している優秀な人材を探してマッチングするのが私の仕事。リンクトインを使ってコネクションをつくることで、相手のコネクションが見えるし、口コミ情報も得られるなどメリットがある」(ジェイソン氏)と言う。

ジェイソン氏のターゲットは英語が話せる日本人であるが、クライアントは外資系企業に限らず、海外進出に積極的な日本企業からの依頼も少なくないと言う。

企業のダイレクトリクルーティングの可能性については「当然、増えるだろう」と予測するが、プロのリクルーターの存在はなくならないと言う。

「優秀な人材を探し、獲得するには時間がかかり、企業の担当者はそれだけに関わってはいられない。リンクトインは人と人をつなぐ機能はあっても、実際にマッチングさせるためにヘッドハンターにしかできないスキルがあります。たとえば2〜3社から内定をもらった候補者が決めかねているとき、その人を知り抜いたヘッドハンターだからこそできるアドバイスもあるのです」(ジェイソン氏)

サーチファームのイーストウエストコンサルティングの室末信子社長も同様にヘッドハンターの役割が減じることはないと語る。

「欲しい人材のプロフィールがリンクトイン上に公開されているということは、競合相手も多く、企業やヘッドハンターからたくさんのオファーがいくことになる。転職を希望していない人にタイミングをはかりながらどうやってアプローチするのか、人材会社やヘッドハンターの目利きが最後に重要になるでしょう」

室末社長はリンクトインの直接的影響を受けるのは既存の転職サイトだろうと指摘する。

「じつは私たち人材紹介会社は転職サイトのユーザーでもあります。人材情報満載のリンクトインが登場し、しかも無料。既存の転職サイトにとっては最も手強い競合相手になるのは間違いない。有料の既存サイトを使って候補者にアプローチしても、色よい返事がなければ同じことです。お金を出してまで人を探す気はないという企業が出てきても不思議ではないでしょう」

リンクトイン本来の人脈形成機能を持たせるには、社名と職歴を公開する日本企業の社員が増加することが前提となる。この点に関して否定的見方を示すのがビズリーチの南壮一郎代表取締役だ。同社は年収1000万円以上の管理職・専門職に特化した会員制有料転職サイトを運営する。会員層はリンクトインの登録者と重なり、人材業界では日本版リンクトインとも称される。

「私は、リンクトインはビジネスSNSではなく、転職サイトだと捉えています。転職サイトに自分のキャリアを公開するメリットがあるのかは疑問。日本ではフェイスブックでさえも実名を入れない、顔写真も入れないという人が多い。ましてリンクトインに職歴まで公開すれば、周囲に転職活動をしていると思われかねない。フェイスブックのようにユーザーが増えるとは思えません」

※すべて雑誌掲載当時