岡崎仁美●リクナビ編集長。1971年、香川県生まれ。93年リクルート入社。以来一貫して人材採用に関する営業および編集企画に従事。「ビーイング」副編集長、「リクナビNEXT」編集長を歴任し2007年より現職。

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11年に入って日本でもフェイスブックブームが発生し、登録者は1000万人を超えた。単なる交流サイトにとどまらず、アメリカでは80.2%の企業がSNSを採用で使っているとの調査結果もある(11年、ジョブバイト社調査)。

アイティメディアのように既存の就職サイトを利用しないで新卒を丸ごとフェイスブックで採用している企業はまだ少ない。しかし浦野平也部長は「SNSを使えば企業の担当者が直接人材を採用できる。極端に言えば求人メディアはもとより人材会社もいらなくなる」と言い切る。

同社が実証したようにSNSを使えば、欲しい人材に訴求できると同時にコストも大幅に削減できる。毎年30人程度の新卒を採用している金融業の採用担当者は「年間の採用コストは約3000万円だが、求人サイトに1000万円強を支払っている」と明かす。この分を削減できるとなると、既存の求人サイトにとって脅威であることは間違いない。

だが、リクルートの岡崎仁美リクナビ編集長は新卒一括採用が続く限り、影響は軽微と見る。

「SNSは企業が学生を直接採用する可能性を秘めたメディアだとは思いますが、多くの新卒採用企業は職務の適性で選ぶというよりは入社後の育成前提に、育てたいと思う人かどうかで判断している。アイティメディアさんは求める人材要件が明確であり、学生に参加してもらうことで人材を見極めるというソーシャルメディア的な使い方をされている数少ない企業の一つだと思っています。仮に新卒一括採用ではなく、中途採用のようにジョブでマッチングさせる形で学生を採るようになれば根本的に変わると思うが、少なくともこの5年で新卒採用のあり方が崩れるというのは想像しづらい」

一方、リクルートと同様に新卒の求人サイトを運営するエン・ジャパンの福田智洋サイト企画部長は「現時点では新卒やバイトを含めて求人サイトとの棲み分けができているが3年後、4年後は全然違うと思う。SNSを使っての採用がかなりのシェアをとっていく可能性は高い」と危機感を露わにする。

日本の人材ビジネスは新卒・中途の求人サイトに加え、若手・中堅層を対象とした登録型の転職エージェント、エグゼクティブクラスを狙うヘッドハンターまで多種多様だ。いずれSNSが業界地図を大きく塗り替える可能性がある。

最初に影響を受けるだろうと人材業界の関係者が異口同音に強調するのが転職市場だ。すでに様々なフェイスブックの採用アプリケーションも登場している。ソーシャルリクルーティングサービスの企画・開発会社のガーブスは、11年1月に「ソーシャルジョブポスティング」と呼ぶフェイスブック上に求人票を公開し、求職者とコミュニケーションできるサービスを開始した。企業は応募者の履歴だけではなく、交友関係など幅広い情報をキャッチすることができる。

さらに今は転職する気はないが企業に興味がある人、一度不採用になった求職者を登録しておき人材が欲しいときに探し出して声をかける「タレントプール」という機能も付いている。現在、日本をはじめアジアの19カ国で導入され、企業ユーザーは1000社を超えている。

SNSが採用市場に与える影響について同社の大畑貴文代表取締役は「既存の人材会社がなくなり、全部がソーシャルリクルーティングに入れ替わることはないが、ゼロの市場から3割ぐらいに伸びるのは間違いない」と語る。

前出のエン・ジャパンも「エントリーワーク」と呼ぶフェイスブック上の転職アプリを開発し、5月末にサービスを開始している。最大の特徴は企業が自社の社員を通じて社員の友人にアプローチすることができる点だ。

「たとえば1人の社員のフェイスブック上に100人の友人がいれば、その友人の友人までコンタクトできる。これまでも社員の紹介で採用する企業はありましたが、人事から紹介してよ、と言われて思い出せるのはせいぜい10人くらい。それがフェイスブック上に100人リストアップされていれば理論上は100人×100人の潜在的な求職者にコンタクトがとれることになります」(福田部長)

企業の人事担当者は出身大学などの学歴や社歴などフェイスブック上の情報を閲覧できるとともに、社員の紹介でアプローチできる。エン・ジャパンが乗り出した背景には、ソーシャルリクルーティング隆盛への危機感がある。「当社は小さな会社ながら、いち早く求人サイトを立ち上げた会社ですが、同じようなことが起こるのではないか。やられるぐらいであればこちらもやろうという思いで始めた」(福田部長)という。

※すべて雑誌掲載当時