産業能率大学が実施した働く意識の調査によると、高年齢社員の多くが、組織の新陳代謝や若手にチャンスを与えるために、一定の年齢で役職を退くことが必要だと考えていることが分かった。

 60歳以上の従業員を対象とした調査の結果によると、7割以上(72.8%)の人が「役職定年制は必要」と回答している。「組織の新陳代謝のため」(69.6%)、「若い人にチャンスを与えるため」(28.5%)を理由に挙げている。

 役職定年制が不要だと回答した人の理由は、「能力は年齢とは関係ないため」が9割近く(89.1%)を占めた。

 非管理職の回答者のうち、4分の3(75.4%)は「年下上司」と働いている。そのうち、「年下上司に対するやりづらさを感じない」と回答した人は8割。

 希望する仕事では「技能・知識等の伝承」(40.9%)が最も多くなっているが、4割弱の人は「技能・知識等を伝承できていない」と答えている。その理由としては、「伝承する相手がいなかった」(44.4%)、「伝承することを求められなかった」(37.4%)が多かった。

 調査は、60歳以上の正規従業員・契約社員などを対象に実施し、438人から回答を得た。

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