<中国証券報>ソニー、東芝、日立の日本3社による中小型液晶連合「ジャパンディスプレイ」の設立や、韓国のLGディスプレイとサムスンによるOLED(有機EL)分野への参入を受け、ただでさえ日韓勢に後れを取っている中国のディスプレイ企業が厳しい競争局面に立たされている。国内同業をリードする京東方科技や華星光電でも保有する生産ラインは8.5世代の液晶ディスプレイにとどまり、次世代ディスプレイと呼ばれるOLEDとは大きな世代の隔たりがある。6日付中国証券報が伝えた。

 中国では今年6月に中国OLED産業連盟が発足し、四川長虹など数社が小型OLEDの生産を手掛けるが、川上のガラス基板や化学材料などの供給不足から、生産計画はなお日韓の同業、さらには台湾の同業に大きく遅れている。

 中国科学院半導体研究所の王暁亮研究員は、「国はOLEDを始めとするポテンシャルが大きい新型ディスプレイ技術の中核材料分野へのサポートを強化すべきだ」と述べた。(編集担当:浅野和孝)