「本人の性格の問題」と答えた事業者がトップ(出典:労働政策研究・研修機構)

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   ある調査によると、「メンタルヘルスに問題を抱える社員がいる」と答えた事業所は全体の56.7%にのぼったという。不調者の数は3年前と比べて「増加傾向」から「ほぼ同じ」までを合わせると約8割となり、依然として減少に転じていないようだ。

   この調査は、労働政策研究・研修機構が全国の民間事業者(従業員10人以上)5250件から回答を得たもの。

「会社に問題」30%台どまり

   メンタル不調者が現れる原因について、事業者に回答を求めたところ、「本人の性格の問題」が最も多く67.7%(複数回答)となった。2位は「職場の人間関係」が58.4%。「家庭の問題」とした回答も29.1%あった。

   一方で、会社や職場が責任を負うべき「仕事量・負荷の増加」は38.2%、「仕事の責任の増大」は31.7%と、ともに30%台にとどまっている。

   この結果について臨床心理士の尾崎健一氏は、メンタル不調を「本人のせい」にする会社には、共通した考え方の誤りがあると指摘する。それは「同じストレスでも平気な人がいるのだから、不調を訴える人が弱すぎる」という考え方だ。

   世の中には仕事が大好きで、体力もあり毎日15時間以上働いても苦にならない人もいる。しかし、こういう人を基準にしてすべての物事を考えると、耐えられずに心身の健康を害する人が増えてしまう。

   そこで、「1日8時間、週40時間」という基準を設定しているのであり、それを大幅に超えた残業をさせながら「本人のせい」にするのはおかしいという。

「自分がバリバリやってきた達成感の強い人ほど、『これくらいやって当然』という思い入れが強い。労災認定の現場においても、ストレス耐性が人によって異なることが前提となっている。メンタル不調者が続出する職場では、現実を踏まえて『より弱い方』に合わせる必要がないか、再考する必要があるでしょう」

休職経験者「不調者として逃げるのも自衛策」

   また、メンタル不調者がいる企業を規模別に見ると、従業員1000人以上の大企業では72.6%と突出して高い。尾崎氏はこの理由について、大企業はメンタルヘルス対応が手厚く、休職期間が十分確保できるので『不調者がいる』割合が結果的に高くなったのではないかという。

「現状では『大企業だから仕事がキツい』とは必ずしも言えないでしょう。むしろ閑職に追いやられた人が休職して『不調者』にカウントされるケースは、大企業に多く見られるのでは。休職制度が充実していない中小企業では、不調になれば退職を余儀なくされてしまいます」

   大手企業ではメンタル不調による休職は、労働者が切れる数少ないカードだという人もいる。ある大企業に勤める休職経験者は、「高度成長期に会社に身をささげた人は、年を取って高額な給与や退職金で報われたが、我々にはその保証はない。会社から理不尽な扱いをされたら、『不調者』として逃げることも自衛のために必要だ」と明かす。