総合人材サービスのインテリジェンスの研究機関「HITO総合研究所」の「外国人新卒採用に対する企業意識調査」によると、従業員5000人以上の大企業では約8割が、外国人の新卒採用を実施・検討していることがわかった。

 外国人の新卒採用に対する意向を聞いたところ、「既に積極採用しており、今後も継続予定」(5.1%)、「採用実績があり、今後さらに強化予定」(12.5%)、「採用実績はないが、本年度か次年度採用予定」(3.1%)、「採用実績はないが検討中」(13.1%)となり、合計すると33.9%の企業が採用を実施・検討している。特に、従業員数「5000人以上」の大企業では、約8割(78.6%)の水準に達している。

 業種別にみると、「小売・外食・宿泊・レジャー」が71.3%で最多。「メーカー(電気・電子・機械・輸送機器)」(55.8%)、「建設・不動産」(52.8%)では5割を超えている。

 すでに採用実績がある企業にとどまらず、「採用実績はないが、本年度か次年度採用予定」と回答している企業が、「商社・運輸・物流」(27.6%)、「小売・外食・宿泊・レジャー」(21.4%)、「建設・不動産」(21.1%)、「メーカー(電気・電子・機械・輸送機器)」(18.6%)、「IT・通信・インターネット」(17.6%)、「メーカー(素材・食品・その他)」(15.2%)となっており、外国人の新卒採用が本格化しつつあるようだ。

 調査は、5月27日〜6月13日に実施し、351社から回答を得た。

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