「抗議すれば干される!?」K-1ギャラ未払い問題で国内選手が沈黙する裏事情

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 格闘技「K-1」を離脱しプロレス団体に出場したジェロム・レ・バンナ、レイ・セフォーが、ファイトマネー未払いに対して集団訴訟を起こす構えを見せていることが報じられた。

 これまでもK-1選手の未払い問題は度々、取り沙汰されてきたことだが、代表の谷川貞治氏は4月のトークイベントで「選手の奴がガチャガチャ言うのにいちいち反応していたらモグラ叩きだ」とし、果てに「訴えればいいじゃん!」と開き直ったような発言をしていた(記事参照)。

 今回のトップ選手の糾弾を受けて、ネット上でもTwitterなどで直接谷川氏に説明を求める書き込みが多発しているが、明確な返答はないままだ。

「K-1の資金繰りが厳しいのは間違いないと思います」

 こう語るのは関連グッズの制作に携わる関係者だ。

「ファイトマネーなんかよりずっと小さな額のグッズ制作でも、支払いの遅延は何年も前から当たり前になっていましたから」

 現在、多くの外国人選手が未払いを訴えており、その総額は8億円とも伝えられているのだが、未払い問題は海外有名選手ばかりではない。この関係者によると「パンフレット用に取材した日本人選手からも未払いの嘆きは聞かれていて、中には"ギャラが出ないから他の仕事を探す"と転職した選手もいました」

 ただ、選手たちがこれまでノーギャラでも黙って試合をしてきたのは彼らなりの事情もあるという。

「文句を言えば干されてしまい、契約を盾に他のリングにも上がれなくなったりすると聞きます。実際、ある元選手は谷川さんに未払いを抗議した途端、強引に引退させられたと泣きながらこぼしていましたが、どっちにしてもリングに上がりたいから我慢してきたというのはあるでしょう」(同関係者)

 しかし、ここにきて選手の不満が爆発したのは、興行数が激減しファイトマネーどころか、試合自体がなくなってしまったことによるものと思われる。

 一方で、ある専門誌ライターは仰天するような話をしている。

「今回の不満爆発は、実はK-1創始者の石井和義さんの"仕掛け"ではないかという見方もあるんです。先日、夕刊フジで石井さんが新団体を立ち上げることが報じられた。今のK-1を破産させて選手を引き受ければ、表向きは選手を救った形で未払いをチャラにできますからね」

 この説が事実かどうかは分からないが、いずれにせよ未払いという悪評が大きく報じられたK-1が、これまでにない苦境に立たされたことには違いなさそうだ。



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