相撲協会は1日、特別調査委員会の提言を受けいれ、23人を八百長に関与したと認定し、処分を下しました。否認している力士が大半でしたが、協会は疑惑をもたれたままでは国民の支持を得られないと判断しました。

 八百長関与を認定された力士からは「ずさんな調査」「納得できない」など調査に対する不満が出されています。しかし、不服を申し立てるだけでは大相撲の信頼を取り戻すことはできないでしょう。そのあたりに当事者としての自覚の欠如を感じます。

 協会側にも問題はあります。力士や親方からは積極的に八百長と決別しようという意思表示は見られませんでした。疑惑の調査は外部の調査委員会に任せ切りでした。自らの手で問題解決を図れず、外部の人材に頼る受け身の姿勢が弱点として残りました。

 放駒理事長は全容解明について「現時点でやれることはすべてやった。調査と処分は終わった。うみは出した」といいます。しかし、調査委員会自身が不十分さを認めています。全容解明への達成度を聞かれた伊藤座長は「ゼロパーセントかな。たったあれだけの情報で(全容が)分かるわけがない」と答えています。提出を受けた携帯電話の解析は4月中旬にでるといい、新たな証拠が現れる可能性もあります。疑惑の解明はまだ道半ばです。

 これからは、協会自身が徹底解明に向けてどれだけ本気で努力しているのか。大相撲の信頼回復はそこにかかっています。(青山俊明)